貯蔵品
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 759万
- 2009年3月31日 -24.93%
- 569万
- 2010年3月31日 +23.5%
- 703万
- 2011年3月31日 +0.61%
- 708万
- 2012年3月31日 -6.69%
- 660万
- 2013年3月31日 +3.62%
- 684万
- 2014年3月31日 +16.46%
- 797万
- 2015年3月31日 -18.86%
- 646万
- 2016年3月31日 -3.8%
- 622万
- 2017年3月31日 -0.67%
- 618万
- 2018年3月31日 -4.25%
- 591万
- 2019年3月31日 -6.51%
- 553万
- 2020年3月31日 -14.93%
- 470万
- 2021年3月31日 +6.03%
- 499万
- 2022年3月31日 -5.95%
- 469万
- 2023年3月31日 +16.36%
- 546万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- d 貯蔵品2023/06/29 11:52
- #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)と2016年4月1日以降に取得した建物附属設備・構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~50年
構築物 10~60年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌事業年度から5年間で均等償却する方法によっております。2023/06/29 11:52