貯蔵品

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
759万
2009年3月31日 -24.93%
569万
2010年3月31日 +23.5%
703万
2011年3月31日 +0.61%
708万
2012年3月31日 -6.69%
660万
2013年3月31日 +3.62%
684万
2014年3月31日 +16.46%
797万
2015年3月31日 -18.86%
646万
2016年3月31日 -3.8%
622万
2017年3月31日 -0.67%
618万
2018年3月31日 -4.25%
591万
2019年3月31日 -6.51%
553万
2020年3月31日 -14.93%
470万
2021年3月31日 +6.03%
499万
2022年3月31日 -5.95%
469万
2023年3月31日 +16.36%
546万

有報情報

#1 主な資産及び負債の内容(連結)
d 貯蔵品
2023/06/29 11:52
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)と2016年4月1日以降に取得した建物附属設備・構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~50年
構築物 10~60年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌事業年度から5年間で均等償却する方法によっております。2023/06/29 11:52