8179 ロイヤル HD

8179
2024/04/23
時価
1223億円
PER 予
28.08倍
2009年以降
赤字-55.14倍
(2009-2023年)
PBR
2.53倍
2009年以降
0.69-4.46倍
(2009-2023年)
配当 予
1.14%
ROE 予
8.99%
ROA 予
3.42%
資料
Link
CSV,JSON

棚卸資産

【期間】

連結

2008年12月31日
17億9800万
2009年12月31日 -1.95%
17億6300万
2010年12月31日 +4.14%
18億3600万
2011年12月31日 -4.79%
17億4800万
2012年12月31日 +7.78%
18億8400万
2013年12月31日 +6.32%
20億300万
2014年12月31日 +14.18%
22億8700万
2015年12月31日 +3.8%
23億7400万
2016年12月31日 +0.59%
23億8800万
2017年12月31日 +2.01%
24億3600万
2018年12月31日 +2.5%
24億9700万
2019年12月31日 +2.84%
25億6800万
2020年12月31日 -20.29%
20億4700万
2021年12月31日 +7.57%
22億200万
2022年12月31日 +30.2%
28億6700万
2023年12月31日 +4.26%
29億8900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
(イ)製品及び半製品
売価還元法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(ロ)商品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。ただし、直営売店の商品は、最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(ハ)原材料、仕掛品及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
ただし、食品事業で使用する資産については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2024/03/28 9:26
#2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
※2.棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。
2024/03/28 9:26