減価償却費
連結
- 2008年12月31日
- 1億5542万
- 2009年12月31日 +2.86%
- 1億5986万
- 2010年12月31日 -6.18%
- 1億4997万
- 2011年12月31日 -14.18%
- 1億2870万
- 2012年12月31日 -19.69%
- 1億337万
- 2013年12月31日 -1.82%
- 1億148万
- 2014年12月31日 -6.96%
- 9441万
- 2015年12月31日 +12.18%
- 1億591万
- 2016年12月31日 +22.84%
- 1億3011万
- 2017年12月31日 +5.34%
- 1億3706万
- 2018年12月31日 -0.51%
- 1億3636万
- 2019年12月31日 +0.17%
- 1億3660万
- 2020年12月31日 +1.2%
- 1億3824万
- 2021年12月31日 -10.22%
- 1億2411万
- 2022年12月31日 +14.54%
- 1億4215万
- 2023年12月31日 +34.15%
- 1億9070万
個別
- 2008年12月31日
- 1億4267万
- 2009年12月31日 +6.79%
- 1億5235万
- 2010年12月31日 -1.54%
- 1億5001万
- 2011年12月31日 -12.81%
- 1億3079万
- 2012年12月31日 -22.53%
- 1億132万
- 2013年12月31日 -1.93%
- 9937万
- 2014年12月31日 -6.89%
- 9252万
- 2015年12月31日 +12.6%
- 1億417万
- 2016年12月31日 +23.56%
- 1億2872万
- 2017年12月31日 +5.5%
- 1億3580万
- 2018年12月31日 -0.52%
- 1億3510万
- 2019年12月31日 -0.06%
- 1億3501万
- 2020年12月31日 +0.63%
- 1億3587万
- 2021年12月31日 -10.47%
- 1億2164万
- 2022年12月31日 +9.54%
- 1億3324万
- 2023年12月31日 +36.31%
- 1億8163万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2024/03/28 13:13
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 貸倒引当金繰入額 △1,116 千円 △871 千円 減価償却費 133,247 千円 181,631 千円 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 13:13
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 投資有価証券評価損 53,478千円 53,478千円 減価償却費 38,800千円 30,716千円 賞与引当金 33,744千円 36,539千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 13:13
(注)1.評価性引当金が3,540千円減少しております。この減少の主な内容は連結子会社東和環境科学㈱において課税所得の発生により繰越欠損金が減少したためであります。前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 投資有価証券評価損 56,989千円 56,636千円 減価償却費 38,839千円 30,757千円 賞与引当金 35,612千円 38,593千円
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/03/28 13:13
営業活動の結果、使用した資金は1億6千万円(前年同期は42億1千9百万円の獲得)となりました。これは主として、税金等調整前当期純利益29億9千1百万円、非資金支出費用である減価償却費7億3千5百万円、売上債権及び契約資産の増加額7億6千1百万円、法人税等の支払額28億9千4百万円によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2024/03/28 13:13
2 前連結会計年度の期中増減額のうち、主な減少額は減価償却費(28,267千円)であります。
当連結会計年度の期中増減額のうち、主な増加額は改修工事費(11,500千円)、事業用固定資産への転用(3,099千円)であり、減少額は減価償却費(28,225千円)であります。