退職給付費用
連結
- 2008年12月31日
- 5729万
- 2009年12月31日 -2.41%
- 5590万
- 2010年12月31日 +75.59%
- 9816万
- 2011年12月31日 -73.25%
- 2625万
- 2012年12月31日 +79.92%
- 4724万
- 2013年12月31日 -42.52%
- 2715万
- 2014年12月31日 -39.91%
- 1631万
- 2015年12月31日 +73.94%
- 2838万
- 2016年12月31日 +53.72%
- 4363万
- 2017年12月31日 -5.01%
- 4144万
- 2018年12月31日 -4.52%
- 3957万
- 2019年12月31日 +16.55%
- 4612万
- 2020年12月31日 -7.07%
- 4286万
- 2021年12月31日 -12.34%
- 3757万
- 2022年12月31日 +2.21%
- 3840万
- 2023年12月31日 -41.05%
- 2263万
個別
- 2008年12月31日
- 5674万
- 2009年12月31日 -2.22%
- 5548万
- 2010年12月31日 +76.23%
- 9777万
- 2011年12月31日 -74.6%
- 2483万
- 2012年12月31日 +67.96%
- 4171万
- 2013年12月31日 -40.41%
- 2485万
- 2014年12月31日 -52.08%
- 1191万
- 2015年12月31日 +123.64%
- 2663万
- 2016年12月31日 +55.8%
- 4149万
- 2017年12月31日 -6.57%
- 3877万
- 2018年12月31日 -2.91%
- 3764万
- 2019年12月31日 +16.87%
- 4399万
- 2020年12月31日 -9.09%
- 3999万
- 2021年12月31日 -11.1%
- 3555万
- 2022年12月31日 -4.48%
- 3396万
- 2023年12月31日 -52.45%
- 1615万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2024/03/28 13:13
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 賞与引当金繰入額 24,714 千円 27,467 千円 退職給付費用 33,964 千円 16,150 千円 役員退職慰労引当金繰入額 31,664 千円 28,898 千円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。2024/03/28 13:13
なお、連結子会社については、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
② 数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理方法 - #3 売上原価明細書（連結）
- 至 2023年12月31日)2024/03/28 13:13
※1 製造原価として労務費に計上された引当金繰入額は次のとおりであります。
賞与引当金繰入額 84,484千円 退職給付費用 122,204千円 ※1 製造原価として労務費に計上された引当金繰入額は次のとおりであります。
賞与引当金繰入額 90,181千円 退職給付費用 57,273千円 - #4 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 当社は、確定給付制度として確定給付企業年金制度及び退職一時金制度を採用しております。確定給付企業年金制度(すべて積立型制度であります。)では、給与と勤務期間に基づいた一時金又は年金を支給しております。2024/03/28 13:13
また、国内連結子会社は、確定給付制度として退職一時金制度を採用しており、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
なお、一部の連結子会社は、これらの制度の他に、確定拠出型の中小企業退職金共済制度に加入しております。