のれん償却額
連結
- 2008年3月31日
- 494万
- 2009年3月31日 +286.52%
- 1910万
- 2010年3月31日 +0.7%
- 1923万
- 2011年3月31日 ±0%
- 1923万
- 2012年3月31日 ±0%
- 1923万
- 2013年3月31日 +68.37%
- 3238万
- 2014年3月31日 +2.06%
- 3305万
- 2015年3月31日 +8.24%
- 3577万
- 2016年3月31日 -7.61%
- 3305万
- 2017年3月31日 ±0%
- 3305万
- 2018年3月31日 -10.08%
- 2972万
- 2019年3月31日 -2.24%
- 2905万
- 2020年3月31日 +4.46%
- 3035万
- 2021年3月31日 +4.28%
- 3164万
- 2022年3月31日 -4.42%
- 3024万
- 2023年3月31日 -15.9%
- 2544万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/29 16:25
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 1,352千円 1,222千円 のれん償却額 30,249千円 25,440千円 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異原因2023/06/29 16:25
(注) 当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 住民税均等割等 2.1% ― のれん償却額 0.3% ― 評価性引当額 0.3% ― - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異原因2023/06/29 16:25
(注) 当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 持分法による投資損益 △0.7% ― のれん償却額 0.3% ― その他 0.1% ―