減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年2月28日
- 3億7165万
- 2010年2月28日 -48.78%
- 1億9037万
- 2011年2月28日 +11.38%
- 2億1205万
- 2012年2月28日 -7.16%
- 1億9687万
- 2012年2月29日 ±0%
- 1億9687万
- 2013年2月28日 -13.25%
- 1億7079万
- 2014年2月28日 +78.86%
- 3億548万
- 2015年2月28日 +9.78%
- 3億3536万
- 2016年2月29日 +22.77%
- 4億1174万
- 2017年2月28日 +7.92%
- 4億4435万
- 2018年2月28日 +13.33%
- 5億357万
- 2019年2月28日 -37.67%
- 3億1385万
- 2020年2月29日 +10.63%
- 3億4722万
- 2021年2月28日 -9.16%
- 3億1543万
- 2022年2月28日 +9.67%
- 3億4593万
- 2023年2月28日 -4.22%
- 3億3133万
- 2024年2月29日 +27.58%
- 4億2271万
個別
- 2009年2月28日
- 1億7726万
- 2010年2月28日 +0.06%
- 1億7736万
- 2011年2月28日 +3.8%
- 1億8411万
- 2012年2月28日 -7.81%
- 1億6973万
- 2012年2月29日 ±0%
- 1億6973万
- 2013年2月28日 -13.84%
- 1億4624万
- 2014年2月28日 +92.46%
- 2億8147万
- 2015年2月28日 +3.61%
- 2億9162万
- 2016年2月29日 +12.4%
- 3億2778万
- 2017年2月28日 +5.03%
- 3億4428万
- 2018年2月28日 +1.94%
- 3億5095万
- 2019年2月28日 -54.76%
- 1億5877万
- 2020年2月29日 +13.61%
- 1億8037万
- 2021年2月28日 +10.76%
- 1億9978万
- 2022年2月28日 +12.45%
- 2億2467万
- 2023年2月28日 -2.2%
- 2億1973万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/05/26 9:52
おおよその割合前事業年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 当事業年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 貸倒引当金繰入額 126千円 △484千円 減価償却費 224,670千円 219,730千円
- #2 当座貸越契約及び（又は）貸出コミットメントに関する借手の注記（連結）
- 2 利益維持2023/05/26 9:52
各事業年度における連結損益計算書の経常損益に連結キャッシュ・フロー計算書における減価償却費を加えた金額を、2回連続して負の値としないこと。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/05/26 9:52
営業活動によるキャッシュ・フローは4,991百万円の増加となりました。資金の主な増加要因は、税金等調整前当期純利益4,270百万円、減価償却費2,641百万円、資金の主な減少要因は、法人税等の支払額1,709百万円などによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2023/05/26 9:52
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少は減価償却費(114,490千円)であります。当連結会計年度の主な減少は減価償却費(114,313千円)であります。
3 期末の時価は、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づいて自社で算定した金額であります。ただし、第三者からの取得時や直近の評価時点から一定の評価額や適切に市場価格を反映していると考えられる指標に重要な変動が生じていない場合には、当該評価額や指標を用いて調整した金額によっております。