減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5600万
- 2009年3月31日 +12.5%
- 6300万
- 2010年3月31日 +176.19%
- 1億7400万
- 2011年3月31日 +21.84%
- 2億1200万
- 2012年3月31日 -2.36%
- 2億700万
- 2013年3月31日 -4.83%
- 1億9700万
- 2014年3月31日 +14.21%
- 2億2500万
- 2015年3月31日 +27.56%
- 2億8700万
- 2016年3月31日 -15.68%
- 2億4200万
- 2017年3月31日 -16.12%
- 2億300万
- 2018年3月31日 +9.36%
- 2億2200万
- 2019年3月31日 -3.6%
- 2億1400万
- 2020年3月31日 +19.63%
- 2億5600万
- 2021年3月31日 -13.28%
- 2億2200万
- 2022年3月31日 +13.51%
- 2億5200万
- 2023年3月31日 -26.59%
- 1億8500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/23 13:20
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 役員賞与引当金繰入額 48 56 減価償却費 252 185 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (市場販売目的のソフトウェア)2023/06/23 13:20
市場販売目的のソフトウェアの減価償却方法につき、見込販売本数に基づく償却額と残存有効期間に基づく均等配分額のいずれか大きい額を減価償却費として計上しております。なお見積有効期間は3年以内であります。販売期間の経過に伴い、減価償却を実施した後の未償却残高が翌期以降の見込販売収益の額を上回った場合、当該超過額を一時の費用として計上しております。したがって、これらの金額は将来の当該ソフトウェアの販売見込により影響を受ける可能性があります。
(退職給付に係る負債)