原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 7200万
- 2010年3月31日 -6.94%
- 6700万
- 2011年3月31日 +2.99%
- 6900万
- 2012年3月31日 +8.7%
- 7500万
- 2013年3月31日 -26.67%
- 5500万
- 2014年3月31日 +1.82%
- 5600万
- 2015年3月31日 +51.79%
- 8500万
- 2016年3月31日 +32.94%
- 1億1300万
- 2017年3月31日 +14.16%
- 1億2900万
- 2018年3月31日 -6.98%
- 1億2000万
- 2019年3月31日 -2.5%
- 1億1700万
- 2020年3月31日 -12.82%
- 1億200万
- 2021年3月31日 -28.43%
- 7300万
- 2022年3月31日 +6.85%
- 7800万
- 2023年3月31日 -15.38%
- 6600万
個別
- 2009年3月31日
- 7200万
- 2010年3月31日 -6.94%
- 6700万
- 2011年3月31日 +2.99%
- 6900万
- 2012年3月31日 +8.7%
- 7500万
- 2013年3月31日 -26.67%
- 5500万
- 2014年3月31日 +1.82%
- 5600万
- 2015年3月31日 +51.79%
- 8500万
- 2016年3月31日 +32.94%
- 1億1300万
- 2017年3月31日 +14.16%
- 1億2900万
- 2018年3月31日 -6.98%
- 1億2000万
- 2019年3月31日 -2.5%
- 1億1700万
- 2020年3月31日 -12.82%
- 1億200万
- 2021年3月31日 -28.43%
- 7300万
- 2022年3月31日 +6.85%
- 7800万
- 2023年3月31日 -15.38%
- 6600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2023/06/23 13:20
原材料及び貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
a.市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
b.市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2023/06/23 13:20