資本金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年12月31日
- 375億8100万
- 2008年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2009年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2010年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2011年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2012年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2013年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2014年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2015年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2016年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2017年12月31日 ±0%
- 375億8100万
個別
- 2007年12月31日
- 375億8100万
- 2008年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2009年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2010年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2011年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2012年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2013年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2014年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2015年12月31日 ±0%
- 375億8100万
- 2016年12月31日 ±0%
- 375億8100万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
- (注) 富士重工業㈱以下の22銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、上位30銘柄2017/03/30 10:00
について記載しております。 - #2 新株予約権等の状況(連結)
- 表中の「新株予約権の行使期間」に定める新株予約権を行使することができる期間の開始日と組織再編行為の効力発生日のうちいずれか遅い日から、表中の「新株予約権の行使期間」に定める新株予約権を行使できる期間の満了日までとする。2017/03/30 10:00
⑥ 新株予約権の行使により株式を発行する場合における増加する資本金および資本準備金に関する事項
(1) 新株予約権の行使により株式を発行する場合において増加する資本金の額は、会社計算規則第17条第1項に従い算出される資本金等増加限度額の2分の1の金額とし、計算の結果1円未満の端数を生ずる場合、その端数を切り上げる。 - #3 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
- 発行済株式総数、資本金等の推移】
(注) 1 平成24年2月14日開催の取締役会において決議した自己株式の消却による減少であります。
2 平成25年11月11日開催の取締役会において決議した自己株式の消却による減少であります。2017/03/30 10:00