減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 99億2279万
- 2009年3月31日 -26.7%
- 72億7336万
- 2010年3月31日 +0.88%
- 73億3762万
- 2011年3月31日 +0.33%
- 73億6220万
- 2012年3月31日 -7.01%
- 68億4643万
- 2013年3月31日 -1.78%
- 67億2452万
- 2013年12月31日 -29.39%
- 47億4842万
- 2014年12月31日 +3.37%
- 49億866万
- 2015年12月31日 -0.99%
- 48億5990万
- 2016年12月31日 -4.77%
- 46億2805万
- 2017年12月31日 +8.11%
- 50億356万
- 2018年12月31日 -0.3%
- 49億8854万
- 2019年12月31日 +0.95%
- 50億3600万
- 2020年12月31日 +18.01%
- 59億4300万
- 2021年12月31日 -7.77%
- 54億8100万
- 2022年12月31日 -25.71%
- 40億7200万
- 2023年12月31日 +1.2%
- 41億2100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費用及び金額は、次のとおりであります。2024/03/27 15:00
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 役員賞与引当金繰入額 49 百万円 105 百万円 減価償却費 390 百万円 402 百万円 - #2 事業等のリスク
- (5) プロダクト・サービスについて2024/03/27 15:00
当社グループは、自社プロダクト及び他社プロダクトの提供をしております。自社プロダクトについては、マーケットニーズを考慮した投資及び販売計画を作成しておりますが、マーケットニーズの変化や急速な技術革新等により製品の陳腐化が進み、想定どおりの販売が困難になった場合には、当該プロダクトに係る追加の減価償却費や減損損失が生じることとなります。
また、自社プロダクトについて品質管理を徹底し、他社プロダクトについても製品の性質を踏まえた契約や適切な形式での提供に努めておりますが、バグや製品の欠陥による交換対応等が発生した場合には追加コストの発生や損害賠償責任を負う可能性があることに加え、他社製品に組み込まれる場合においては、想定外の多額の損害賠償請求を受ける可能性があります。 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/27 15:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 有価証券・会員権等評価損 615 百万円 603 百万円 減価償却費 534 百万円 388 百万円 工事損失引当金 54 百万円 86 百万円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/27 15:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 有価証券・会員権等評価損 633 百万円 620 百万円 減価償却費 592 百万円 935 百万円 土地 125 百万円 214 百万円