調査研究費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6億4834万
- 2009年3月31日 +19.85%
- 7億7702万
- 2010年3月31日 +7.84%
- 8億3795万
- 2011年3月31日 -28.21%
- 6億159万
- 2012年3月31日 +12.34%
- 6億7583万
- 2013年3月31日 -1.7%
- 6億6432万
- 2013年12月31日 -40.27%
- 3億9677万
- 2014年12月31日 +46.93%
- 5億8298万
- 2015年12月31日 +0.46%
- 5億8563万
- 2016年12月31日 +24.02%
- 7億2628万
- 2017年12月31日 +6.42%
- 7億7294万
- 2018年12月31日 -14.51%
- 6億6078万
- 2019年12月31日 +24.7%
- 8億2400万
- 2020年12月31日 -23.06%
- 6億3400万
- 2021年12月31日 -0.95%
- 6億2800万
- 2022年12月31日 -8.12%
- 5億7700万
- 2023年12月31日 +59.1%
- 9億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 4億3475万
- 2009年3月31日 +18.01%
- 5億1304万
- 2010年3月31日 +24.12%
- 6億3681万
- 2011年3月31日 -33.99%
- 4億2034万
- 2012年3月31日 +32.06%
- 5億5510万
- 2013年3月31日 -12.62%
- 4億8507万
- 2013年12月31日 -34.06%
- 3億1986万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高におきましては、当連結会計年度は2,988億55百万円となり、売上高成長率は7.2%となりました。主な要因としては、SI事業における業務系では製造業・金融業を中心に各分野向けのインフラ構築・基幹系開発案件等が好調に推移し、組込系では自動車関連のEV・先進分野および、機械制御系の産業分野向け開発案件等が好調に推移したことであります。2024/03/27 15:00
営業利益におきましては、当連結会計年度は206億84百万円となり、営業利益率は6.9%となりました。主な要因としては、処遇改善・体制強化による人件費等の増加および、AIなどの新技術に関する調査研究費の増加はあるものの、増収および生産性が改善したことであります。
また配当については、当連結会計年度の年間1株当たり配当額は102.5円(※)となりました。