減損損失
連結
- 2009年12月31日
- 1300万
- 2011年12月31日 +130.77%
- 3000万
- 2012年12月31日 +483.33%
- 1億7500万
- 2013年12月31日 -48%
- 9100万
- 2016年12月31日 -47.25%
- 4800万
- 2017年12月31日 +52.08%
- 7300万
- 2018年12月31日 -39.73%
- 4400万
- 2019年12月31日 +277.27%
- 1億6600万
- 2020年12月31日 +110.84%
- 3億5000万
- 2021年12月31日 -60.57%
- 1億3800万
個別
- 2009年12月31日
- 1300万
- 2011年12月31日 +130.77%
- 3000万
- 2012年12月31日 +483.33%
- 1億7500万
- 2013年12月31日 -48%
- 9100万
- 2019年12月31日 +71.43%
- 1億5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2024/03/26 15:43
該当事項はありません。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (b)固定資産の減損2024/03/26 15:43
当社グループは、固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定に当たっては慎重に検討しておりますが、将来キャッシュ・フローの見積り額の前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、減損処理が必要となる可能性があります。
(c)繰延税金資産の回収可能性