9758 ジャパンシステム

9758
2021/04/23
時価
153億円
PER
37.56倍
2009年以降
3.27-157.46倍
(2009-2020年)
PBR
2.7倍
2009年以降
0.59-6.73倍
(2009-2020年)
配当
0%
ROE
7.2%
ROA
5.82%
資料
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CSV,JSON

工具

【期間】
  • 通期

連結

2008年12月31日
5174万
2009年12月31日 -38.04%
3205万
2015年12月31日 -2.54%
3124万
2016年12月31日 -15.38%
2644万
2017年12月31日 +27.92%
3382万
2018年12月31日 +97.54%
6681万
2019年12月31日 -11.92%
5884万
2020年12月31日 -22.42%
4565万

個別

2008年12月31日
5198万
2009年12月31日 -38.33%
3205万
2010年12月31日 -23.7%
2446万
2011年12月31日 -21.15%
1928万
2012年12月31日 -12.14%
1694万
2013年12月31日 +0.42%
1701万
2014年12月31日 +12.56%
1915万
2015年12月31日 +47.85%
2832万
2016年12月31日 -17.59%
2334万
2017年12月31日 +28.98%
3010万
2018年12月31日 +111.72%
6373万
2019年12月31日 -12.63%
5568万
2020年12月31日 -22.44%
4319万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法
形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、賃貸資産、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸資産 4~5年
建物 8~15年
工具、器具及び備品 4~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
賃貸ソフトウエアについては、定額法を採用しております。主な耐用年数は3~6年であります。
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 14:02
#2 固定資産売却損の注記(連結)
※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
工具、器具及び備品3,163千円-千円
2021/03/25 14:02
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
工具、器具及び備品-千円118千円
2021/03/25 14:02
#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※ 有形固定資産の取得価額から控除した減価償却累計額
前連結会計年度(2019年12月31日)当連結会計年度(2020年12月31日)
建物122,254129,987
工具、器具及び備品120,431133,999
261,014286,351
2021/03/25 14:02
#5 有形固定資産等明細表(連結)
工具、器具及び備品
開発用機器の導入 9,789千円2021/03/25 14:02
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸資産 4~5年建物 8~15年工具、器具及び備品 4~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
2021/03/25 14:02
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
建物 8~15年
工具、器具及び備品 4~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
2021/03/25 14:02
#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、賃貸資産、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸資産 4~5年建物 8~15年工具、器具及び備品 4~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
賃貸ソフトウエアについては、定額法を採用しております。主な耐用年数は3~6年であります。
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 14:02