工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 5174万
- 2009年12月31日 -38.04%
- 3205万
- 2015年12月31日 -2.54%
- 3124万
- 2016年12月31日 -15.38%
- 2644万
- 2017年12月31日 +27.92%
- 3382万
- 2018年12月31日 +97.54%
- 6681万
- 2019年12月31日 -11.92%
- 5884万
- 2020年12月31日 -22.42%
- 4565万
個別
- 2008年12月31日
- 5198万
- 2009年12月31日 -38.33%
- 3205万
- 2010年12月31日 -23.7%
- 2446万
- 2011年12月31日 -21.15%
- 1928万
- 2012年12月31日 -12.14%
- 1694万
- 2013年12月31日 +0.42%
- 1701万
- 2014年12月31日 +12.56%
- 1915万
- 2015年12月31日 +47.85%
- 2832万
- 2016年12月31日 -17.59%
- 2334万
- 2017年12月31日 +28.98%
- 3010万
- 2018年12月31日 +111.72%
- 6373万
- 2019年12月31日 -12.63%
- 5568万
- 2020年12月31日 -22.44%
- 4319万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、賃貸資産、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸資産 4~5年
建物 8~15年
工具、器具及び備品 4~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
賃貸ソフトウエアについては、定額法を採用しております。主な耐用年数は3~6年であります。
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 14:02 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2021/03/25 14:02
前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 工具、器具及び備品 3,163千円 -千円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2021/03/25 14:02
前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 工具、器具及び備品 -千円 118千円 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※ 有形固定資産の取得価額から控除した減価償却累計額2021/03/25 14:02
前連結会計年度(2019年12月31日) 当連結会計年度(2020年12月31日) 建物 122,254 129,987 工具、器具及び備品 120,431 133,999 計 261,014 286,351 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 工具、器具及び備品
開発用機器の導入 9,789千円2021/03/25 14:02 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2021/03/25 14:02
賃貸資産 4~5年建物 8~15年工具、器具及び備品 4~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物 8~15年2021/03/25 14:02
工具、器具及び備品 4~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、賃貸資産、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
賃貸資産 4~5年建物 8~15年工具、器具及び備品 4~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
賃貸ソフトウエアについては、定額法を採用しております。主な耐用年数は3~6年であります。
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 14:02