工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7億9245万
- 2009年3月31日 -10.66%
- 7億799万
- 2010年3月31日 +14.23%
- 8億875万
- 2011年3月31日 -11.39%
- 7億1661万
- 2012年3月31日 -28.14%
- 5億1495万
- 2013年3月31日 +21.31%
- 6億2469万
- 2014年3月31日 +8.3%
- 6億7651万
- 2015年3月31日 +14.86%
- 7億7706万
- 2016年3月31日 -4.88%
- 7億3914万
- 2017年3月31日 +16.63%
- 8億6205万
- 2018年3月31日 -16.8%
- 7億1721万
- 2019年3月31日 +4.98%
- 7億5292万
- 2020年3月31日 -13.97%
- 6億4771万
- 2021年3月31日 -7.52%
- 5億9900万
- 2022年3月31日 -0.67%
- 5億9500万
- 2023年3月31日 +13.95%
- 6億7800万
個別
- 2008年3月31日
- 5億8609万
- 2009年3月31日 -18.73%
- 4億7632万
- 2010年3月31日 +28.21%
- 6億1069万
- 2011年3月31日 -8.95%
- 5億5602万
- 2012年3月31日 -32.48%
- 3億7543万
- 2013年3月31日 +14.92%
- 4億3143万
- 2014年3月31日 +22.17%
- 5億2709万
- 2015年3月31日 +0.48%
- 5億2960万
- 2016年3月31日 -4.58%
- 5億532万
- 2017年3月31日 -12.5%
- 4億4216万
- 2018年3月31日 -6.01%
- 4億1559万
- 2019年3月31日 +0.4%
- 4億1726万
- 2020年3月31日 -5.76%
- 3億9323万
- 2021年3月31日 +1.72%
- 4億
- 2022年3月31日 -2%
- 3億9200万
- 2023年3月31日 +10.2%
- 4億3200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2023/06/29 15:43
主として、校舎における設備等(工具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 建物及び構築物 2~60年2023/06/29 15:43
工具、器具及び備品 2~20年
なお、少額減価償却資産(10万円以上20万円未満)については、有形固定資産に計上し3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #3 固定資産処分損の注記(連結)
- ※7 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2023/06/29 15:43
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 4百万円 19百万円 工具、器具及び備品 0 2 その他 7 7 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 内訳は以下のとおりであります。2023/06/29 15:43
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物工具、器具及び備品土地 149百万円2079 149百万円2079 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (1)増加2023/06/29 15:43
(2)減少建物 東進ハイスクール校舎建物 169 百万円 放送スタジオ建物 3 百万円 ほか 工具、器具及び備品 放送マスターテープ 441 百万円 東進ハイスクール校舎備品 72 百万円
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/29 15:43
当社グループは、資産を事業資産及び遊休資産に区分し、事業資産については1校舎をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位と捉えグルーピングする方法を採用しております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 校舎3件(東京都他) 教室及び事業所 工具、器具及び備品長期前払費用 1 校舎6件(北海道他) スイミングスクールフィットネスクラブ 建物及び構築物工具、器具及び備品土地長期前払費用その他 104 校舎1件(東京都) 教室及び事業所 建物及び構築物工具、器具及び備品 10
校舎10校舎については営業活動から生ずるキャッシュ・フローが帳簿価額を下回っていることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。当該減少分は減損損失116百万円として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物75百万円、工具、器具及び備品6百万円、土地29百万円、長期前払費用1百万円、その他2百万円であります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物および構築物 2~47年2023/06/29 15:43
工具、器具及び備品 2~20年
なお、少額減価償却資産(10万円以上20万円未満)については、有形固定資産に計上し3年間で均等償却する方法を採用しております。