貸倒引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -6億5073万
- 2009年3月31日
- -6億4821万
- 2010年3月31日 -1.07%
- -6億5518万
- 2011年3月31日 -22.34%
- -8億153万
- 2012年3月31日
- -6億4040万
- 2013年3月31日
- -1億3123万
- 2014年3月31日 -31.76%
- -1億7291万
- 2015年3月31日 -4.66%
- -1億8097万
- 2016年3月31日
- -8964万
- 2017年3月31日
- -7905万
- 2018年3月31日
- -6311万
- 2019年3月31日
- -5799万
- 2020年3月31日 -2.78%
- -5960万
- 2021年3月31日
- -5700万
- 2022年3月31日
- -5600万
個別
- 2008年3月31日
- -6億1744万
- 2009年3月31日
- -6億1124万
- 2010年3月31日 -0.53%
- -6億1447万
- 2011年3月31日 -6.43%
- -6億5398万
- 2012年3月31日
- -6億102万
- 2013年3月31日
- -9067万
- 2014年3月31日
- -8893万
- 2015年3月31日 -0.21%
- -8912万
- 2016年3月31日
- -5775万
- 2017年3月31日
- -5464万
- 2018年3月31日
- -5458万
- 2019年3月31日
- -5242万
- 2020年3月31日 -4.98%
- -5503万
- 2021年3月31日
- -5300万
- 2022年3月31日
- -5200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
持分法非適用関連会社株式
総平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として総平均法による原価法2022/06/17 12:11 - #2 引当金明細表（連結）
- (注) 投資その他の資産に係る貸倒引当金の当期減少額のその他は、債権回収に伴う戻入額であります。2022/06/17 12:11
- #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/17 12:11
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 長期未払金 266 222 貸倒引当金 16 16 各種会員権評価損 69 69
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/17 12:11
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 退職給付に係る負債 59 57 貸倒引当金 17 16 棚卸資産評価損 5 4
前連結会計年度(2021年3月31日) - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 子会社株式及び関連会社株式
総平均法による原価法2022/06/17 12:11 - #6 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(2021年3月31日)2022/06/17 12:11
※1 「現金及び預金」については、現金であること、及び預金が短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。連結貸借対照表計上額(百万円) 時価(百万円) 差額(百万円) (1) 受取手形及び売掛金 14,836 14,836 ― 貸倒引当金(※2) △8 △8 ― 14,828 14,828 ―
※2 受取手形及び売掛金については、対応する貸倒引当金を控除しております。