リース資産(純額)
- 【期間】
- 通期
連結
- 2010年3月31日
- 2億4710万
- 2011年3月31日 -14.5%
- 2億1127万
- 2012年3月31日 -26.93%
- 1億5437万
- 2013年3月31日 +25.12%
- 1億9316万
- 2014年3月31日 -33.63%
- 1億2821万
- 2015年3月31日 -30.39%
- 8924万
- 2016年3月31日 -90.03%
- 889万
- 2017年3月31日 +335.06%
- 3869万
- 2018年3月31日 -24.46%
- 2923万
- 2019年3月31日 -17.13%
- 2422万
- 2020年3月31日 -28.75%
- 1726万
- 2021年3月31日 -60.29%
- 685万
- 2022年3月31日 +675.67%
- 5317万
- 2023年3月31日 -38.38%
- 3276万
個別
- 2010年3月31日
- 2億5869万
- 2011年3月31日 -15.54%
- 2億1848万
- 2012年3月31日 -26.9%
- 1億5972万
- 2013年3月31日 +22.14%
- 1億9508万
- 2014年3月31日 -33.93%
- 1億2889万
- 2015年3月31日 -38.36%
- 7944万
- 2017年3月31日 -57.87%
- 3347万
- 2018年3月31日 -21.16%
- 2638万
- 2019年3月31日 -26.84%
- 1930万
- 2020年3月31日 -36.69%
- 1222万
- 2021年3月31日 -57.95%
- 513万
- 2022年3月31日 +912.75%
- 5204万
- 2023年3月31日 -42.28%
- 3004万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
教材
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
商品・貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
その他 3~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/06/28 11:33 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2023/06/28 11:33
当連結会計年度において、業績の低迷などにより収益性が悪化している資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。用途 場所 種類 減損損失 自社所有建物 大阪市他 計15校 建物・附属設備等 627,274千円 その他 堺市他 リース資産他 37,669千円 合計 828,889千円
その内訳は、建物及び構築物735,728千円、土地35,813千円、リース資産9,214千円、有形固定資産(その他)39,239千円、ソフトウエア7,971千円、その他921千円であります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却方法2023/06/28 11:33
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/28 11:33
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。