9624 長大

9624
2021/09/28
時価
216億円
PER 予
10.93倍
2010年以降
赤字-85.88倍
(2010-2021年)
PBR
1.21倍
2010年以降
0.16-1.34倍
(2010-2021年)
配当 予
2.65%
ROE 予
11.06%
ROA 予
5.99%
資料
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現金及び預金

【期間】

連結

2008年9月30日
31億3600万
2009年9月30日 -4.27%
30億200万
2010年9月30日 +12.29%
33億7100万
2010年12月31日 -4.72%
32億1200万
2011年3月31日 +43.9%
46億2200万
2011年6月30日 -32.13%
31億3700万
2011年9月30日 -6.31%
29億3900万
2011年12月31日 +33.14%
39億1300万
2012年3月31日 +32.61%
51億8900万
2012年6月30日 +4.76%
54億3600万
2012年9月30日 -14.61%
46億4200万
2012年12月31日 +1.55%
47億1400万
2013年3月31日 +38.91%
65億4800万
2013年6月30日 +15.06%
75億3400万
2013年9月30日 -25.67%
56億
2013年12月31日 -15.71%
47億2000万
2014年3月31日 +33.75%
63億1300万
2014年6月30日 +30.08%
82億1200万
2014年9月30日 -26.33%
60億5000万
2014年12月31日 -37.19%
38億
2015年3月31日 +40.53%
53億4000万
2015年6月30日 +23.5%
65億9500万
2015年9月30日 -41.68%
38億4600万
2015年12月31日 -10.76%
34億3200万
2016年3月31日 +47.58%
50億6500万
2016年6月30日 +35%
68億3800万
2016年9月30日 -34.76%
44億6100万
2016年12月31日 +6.84%
47億6600万
2017年3月31日 +30.95%
62億4100万
2017年6月30日 +38.36%
86億3500万
2017年9月30日 -23.25%
66億2700万
2017年12月31日 -16.49%
55億3400万
2018年3月31日 +2.26%
56億5900万
2018年6月30日 +70.08%
96億2500万
2018年9月30日 -31.27%
66億1500万
2018年12月31日 -11.22%
58億7300万
2019年3月31日 +4.7%
61億4900万
2019年6月30日 +45.21%
89億2900万
2019年9月30日 -37.27%
56億100万
2019年12月31日 +0.66%
56億3800万
2020年3月31日 -4.54%
53億8200万
2020年6月30日 +93.26%
104億100万
2020年9月30日 -19.33%
83億9100万
2020年12月31日 -21.69%
65億7100万
2021年3月31日 -0.88%
65億1300万
2021年6月30日 +94.43%
126億6300万
2021年9月30日 -19.01%
102億5600万

個別

2008年9月30日
29億9200万
2009年9月30日 -3.84%
28億7700万
2010年9月30日 +1.04%
29億700万
2011年9月30日 -48.92%
14億8500万
2012年9月30日 +63.23%
24億2400万
2013年9月30日 +63.16%
39億5500万
2014年9月30日 +2.65%
40億6000万
2015年9月30日 -46.48%
21億7300万
2016年9月30日 +22%
26億5100万
2017年9月30日 +42.96%
37億9000万
2018年9月30日 +13.35%
42億9600万
2019年9月30日 -12.2%
37億7200万
2020年9月30日 +41.15%
53億2400万
2021年9月30日 -4.92%
50億6200万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当第1四半期連結会計期間末の資産合計は280億37百万円(前連結会計年度末279億1百万円)となり、1億36百万円の増加となりました。流動資産は195億87百万円(前連結会計年度末198億64百万円)となり、2億77百万円の減少、固定資産は84億50百万円(前連結会計年度末80億36百万円)となり、4億14百万円の増加となりました。
流動資産が減少となった主な要因は、未成業務支出金が25億39百万円、短期貸付金が1億98百万円それぞれ増加したものの、現金及び預金が18億19百万円、受取手形及び完成業務未収入金が12億37百万円それぞれ減少したことによるものです。
固定資産が増加となった主な要因は、繰延税金資産が1億45百万円、投資有価証券が81百万円それぞれ増加したことによるものです。
2021/02/12 15:21