棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 420億7200万
- 2009年3月31日 +11.75%
- 470億1700万
- 2010年3月31日 -44.4%
- 261億4000万
- 2011年3月31日 +9.58%
- 286億4300万
- 2012年3月31日 -9.89%
- 258億1100万
- 2013年3月31日 -6.61%
- 241億400万
- 2014年3月31日 -6.05%
- 226億4500万
- 2015年3月31日 +43.69%
- 325億3900万
- 2016年3月31日 -18.02%
- 266億7600万
- 2017年3月31日 +17%
- 312億1100万
- 2018年3月31日 +31.89%
- 411億6500万
個別
- 2009年3月31日
- 334億700万
- 2010年3月31日 -38.71%
- 204億7400万
- 2011年3月31日 +7.4%
- 219億9000万
- 2012年3月31日 -29.26%
- 155億5500万
- 2013年3月31日 -7.57%
- 143億7700万
- 2014年3月31日 -15.7%
- 121億2000万
- 2015年3月31日 +71.28%
- 207億5900万
- 2016年3月31日 -31.36%
- 142億5000万
- 2017年3月31日 +45%
- 206億6200万
- 2018年3月31日 +30.61%
- 269億8600万
- 2019年3月31日 -39.68%
- 162億7900万
- 2020年3月31日 -17.05%
- 135億300万
- 2021年3月31日 +37.43%
- 185億5700万
- 2022年3月31日 -5.96%
- 174億5100万
- 2023年3月31日 -31.53%
- 119億4800万
有報情報
- #1 棚卸資産の内訳の注記
- ※1 棚卸資産の内訳2023/06/21 15:22
(単位:百万円) - #2 注記事項－売却目的で保有する資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当該主要な資産及び負債の種類は、下表のとおりです。2023/06/21 15:22
(単位:百万円) 営業債権及びその他の債権 2,519 契約負債(非流動) 754 棚卸資産 12 長期借入債務 13,354 有形固定資産 40,626 その他 402 - #3 注記事項－棚卸資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 11.棚卸資産2023/06/21 15:22
前連結会計年度末及び当連結会計年度末における棚卸資産の内訳は、次のとおりです。
- #4 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (6) 棚卸資産2023/06/21 15:22
棚卸資産は、商品、仕掛品及び貯蔵品で構成されており、取得原価と正味実現可能価額のいずれか低い価額で測定しています。仕掛品は主として機器販売等に係る仕入原価によるものであり、個別法を採用しています。商品及び貯蔵品の原価は、主として先入先出法により算定しています。
正味実現可能価額は、通常の事業の過程における見積販売価格から、完成までに要する見積原価及び販売に要する見積費用を控除して算定しています。 - #5 連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- ⑤ 【連結キャッシュ・フロー計算書】2023/06/21 15:22
(単位:百万円) 契約資産の増減(△は増加額) △1,593 △12,459 棚卸資産の増減(△は増加額) △10,780 985 営業債務及びその他の債務の増減(△は減少額) 27,833 45,279 - #6 連結財政状態計算書（IFRS）（連結）
- ① 【連結財政状態計算書】2023/06/21 15:22
(単位:百万円) 契約資産 28,32 105,477 123,008 棚卸資産 11 25,429 76,221 売却目的で保有する資産 8 - 48,712 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 注損失引当金に関連する総原価の見積りの評価
当事業年度の貸借対照表は、受注損失引当金7,627百万円(棚卸資産と相殺後の金額)が計上されています。
その他見積りの内容に関する理解に資する情報については、連結財務諸表注記4.重要な会計上の見積り及び見積りを伴う判断(引当金の認識・測定における判断及び見積り)に記載している事項と同一です。
2.繰延税金資産
当事業年度の貸借対照表には、繰延税金資産66,256百万円が計上されています。
その他見積りの内容に関する理解に資する情報については、連結財務諸表注記4.重要な会計上の見積り及び見積りを伴う判断(繰延税金資産の回収可能性の評価)に記載している事項と同一です。
3.退職給付引当金
当事業年度の貸借対照表には、退職給付引当金110,508百万円が計上されています。
その他見積りの内容に関する理解に資する情報については、連結財務諸表注記4.重要な会計上の見積り及び見積りを伴う判断(確定給付制度債務の測定)に記載している事項と同一です。2023/06/21 15:22 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 移動平均法による原価法によっています。2023/06/21 15:22
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品については、個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっています。