当期純損失(△)
連結
- 2012年12月31日
- 2億1127万
- 2013年12月31日 +36.29%
- 2億8794万
- 2014年12月31日 +16.8%
- 3億3631万
- 2015年12月31日 +39.91%
- 4億7055万
- 2016年12月31日 +50.53%
- 7億829万
- 2017年12月31日 -4.62%
- 6億7557万
- 2018年12月31日 -86.73%
- 8962万
- 2019年12月31日 +921.27%
- 9億1533万
- 2020年12月31日
- -5億1684万
- 2021年12月31日
- -1億1681万
- 2022年12月31日 -27.81%
- -1億4929万
個別
- 2015年12月31日
- 4億8246万
- 2016年12月31日 +47.68%
- 7億1248万
- 2017年12月31日 -40.47%
- 4億2410万
- 2018年12月31日
- -2億2221万
- 2019年12月31日
- 5億2868万
- 2020年12月31日
- -6億3748万
- 2021年12月31日
- -3億7127万
- 2022年12月31日 -171.42%
- -10億770万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2023/03/30 12:21
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 税金等調整前四半期純損失(△)又は税金等調整前当期純利益(千円) △25,520 △111,956 △136,738 106,567 親会社株主に帰属する四半期純損失(△)又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) △85,156 △211,924 △248,629 △149,950 1株当たり四半期純損失(△)又は1株当たり当期純損失(△)(円) △8.56 △21.05 △24.58 △14.79 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2023/03/30 12:21
前事業年度(2021年12月31日) 当事業年度(2022年12月31日) 法定実効税率 税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 (調整) 交際費等永久に損金に算入されない項目 受取配当金等永久に益金に算入されない項目 住民税均等割 評価性引当額の増減額 国外関連者寄附 その他 税効果会計適用後の法人税等の負担率 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2021年12月31日)及び当連結会計年度(2022年12月31日)2023/03/30 12:21
税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載しておりません。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ⑩ 非支配株主に帰属する当期純利益2023/03/30 12:21
非支配株主に帰属する当期純利益は、外部株主が存在する連結子会社の当期純利益(又は当期純損失)の増減の影響を受けますが、当社グループにおける影響は僅少であります。
⑪ 親会社株主に帰属する当期純損益 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2022年1月1日2023/03/30 12:21
至 2022年12月31日) (注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。1株当たり純資産額 985円05銭 1株当たり当期純損失(△)潜在株式調整後1株当たり当期純利益 △12円49銭- 1株当たり純資産額 971円92銭 1株当たり当期純損失(△)潜在株式調整後1株当たり当期純利益 △14円79銭-
2.1株当たり当期純損失(△)及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。