有価証券報告書-第35期(平成25年9月1日-平成26年8月31日)
沿革
| 年月 | 沿革 |
| 昭和54年11月 | 株式会社東亜セイコーより分離独立し、京都市東山区に株式会社トーセを設立、業務用ゲーム機の開発販売を開始。 |
| 昭和55年9月 | アーケードゲーム機「サスケvsコマンダー」の開発に成功。 |
| 昭和56年3月 | 海外用アーケードゲーム機「ヴァンガード」の開発に成功。 |
| 昭和58年4月 | 家庭用ゲーム分野に戦略変更し、パソコン用ソフトの開発に着手。 |
| 昭和59年4月 | ファミコン用ソフトの開発に着手。 |
| 昭和60年4月 | 教育用ソフトの開発に着手。 |
| 昭和61年5月 | 京都府乙訓郡大山崎町に本社を移転。 |
| 昭和62年4月 | イベント用ソフトの開発を開始。 |
| 昭和63年4月 | 業務拡大に伴い、京都市下京区に大宮分室(後に大宮開発センターに改称)を開設。 |
| 昭和63年7月 | 本社(現山崎開発センター)新社屋を完成。 |
| 平成2年4月 | 任天堂製ゲームボーイ、任天堂製スーパーファミコン、ソニー・コンピュータエンタテインメント製プレイステーション、セガ製セガサターン等、機器対応を拡大。 |
| 平成5年11月 | 優秀なソフト開発要員の確保を目的に、中国上海市に現地法人「東星軟件(上海)有限公司」(現 連結子会社:清算手続中)を設立。 |
| 平成6年2月 | マルチメディア時代に備え、京都府長岡京市に長岡京CGセンターを開設。 |
| 平成11年1月 | 事業規模拡大に対応するために、烏丸CGセンターを開設し、長岡京CGセンターの業務を移管。 |
| 平成11年8月 | 大阪証券取引所第二部及び京都証券取引所(平成13年3月大阪証券取引所に吸収合併)に株式上場。 |
| 平成11年10月 | 情報力、開発力のより一層の充実を図るために、四条烏丸に新しく京都本社を開設し、本社機能と烏丸CGセンターの業務を移管し、烏丸CGセンターを閉鎖。 |
| 平成12年1月 | 「iモード」等の携帯通信端末用コンテンツの企画・開発や各種WEBサイトの企画・運営の事業に進出。 |
| 平成12年9月 | 東京証券取引所第二部に上場。 |
| 平成13年3月 | 中国第2の開発拠点として、中国浙江省杭州市に現地法人「東星軟件(杭州)有限公司」(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成13年8月 | 東京証券取引所第一部及び大阪証券取引所第一部に指定。 |
| 平成14年9月 | 顧客サービスの強化を図るために、東京都渋谷区に東京オフィス(現 東京開発センター)を開設。 |
| 平成15年3月 | 欧米ゲームソフト市場、米国モバイルコンテンツ市場で積極的に事業を展開するための拠点として、アメリカ合衆国カリフォルニア州ウェストレイクヴィレッジに現地法人「TOSE SOFTWARE USA, INC.」を設立。 |
| 平成16年10月 | コンピュータネットワークで提供されるコンテンツ及びソフトウェアの企画・制作・販売及び運営を目的として、東京都渋谷区に「株式会社フォネックス・コミュニケーションズ」(現 連結子会社)を設立。 |
| 平成18年12月 | 高まるゲームソフト開発の顧客ニーズに応えるために、沖縄県那覇市に「株式会社トーセ沖縄」を設立。 |
| 平成19年4月 | 顧客サービスの強化を図るために、愛知県名古屋市に名古屋開発室(後に名古屋開発センターに改称)、北海道札幌市に札幌開発室(現 札幌開発センター)を開設。 |
| 平成20年4月 | 出版社4社とともにデジタルコミックの配信サービスの企画・運営を行う「株式会社リブリカ」(現 持分法適用関連会社)を設立。 |
| 平成21年11月 | 顧客サービスの強化を図るため、京都府長岡京市に長岡京開発センターを開設。 |
| 平成22年2月 | 市場環境の悪化に伴い、名古屋開発センターを閉鎖。 作業効率の向上と経費削減を目的として、京都市右京区に新しく西大路開発センターを開設し、分散していた開発拠点の統合を行ったことにより、大宮開発センターを閉鎖。 |
| 平成24年8月 | 経営資源の集中と効率化を図り、グループの競争力を強化するため、株式会社トーセ沖縄を吸収合併。 |
| 平成25年6月 | 営業体制の変更に伴い、現地法人「TOSE SOFTWARE USA, INC.」を解散。 東南アジア市場に向けたコンテンツの配信や日本の有力コンテンツを現地向けに開発することを目的として、フィリピン共和国マニラ首都圏に現地法人「TOSE PHILIPPINES, INC.」(現 連結子会社)を設立。 |