自己株式の処分
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 5億200万
- 2014年3月31日 -39.24%
- 3億500万
- 2015年3月31日 -35.41%
- 1億9700万
- 2016年3月31日 +313.71%
- 8億1500万
- 2017年3月31日 -9.57%
- 7億3700万
- 2018年3月31日 -73.68%
- 1億9400万
- 2019年3月31日 -78.35%
- 4200万
- 2020年3月31日 -92.86%
- 300万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 6億8800万
個別
- 2013年3月31日
- 5億200万
- 2014年3月31日 -39.24%
- 3億500万
- 2015年3月31日 -35.41%
- 1億9700万
- 2016年3月31日 +313.71%
- 8億1500万
- 2017年3月31日 -9.57%
- 7億3700万
- 2018年3月31日 -73.68%
- 1億9400万
- 2019年3月31日 -78.35%
- 4200万
- 2020年3月31日 -92.86%
- 300万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 6億8800万
- 2022年3月31日 +456.1%
- 38億2600万
- 2023年3月31日 -99.87%
- 500万
- 2024年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容（連結）
- 2.新株予約権の割当日後、当社が株式分割、株式併合を行う場合は、次の算式により払込金額を調整し、調整により生ずる1円未満の端数は切り上げる。2024/06/27 9:04
また、新株予約権の割当日後に時価を下回る価額で新株式の発行または自己株式の処分を行う場合は、次の算式により払込金額を調整し、調整により生ずる1円未満の端数は切り上げる。調整後払込金額 = 調整前払込金額 × 1 分割・併合の比率