リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2010年12月31日
- 3093万
- 2011年3月31日 ±0%
- 3093万
- 2012年3月31日 +104.62%
- 6329万
- 2013年3月31日 +30.12%
- 8236万
- 2014年3月31日 -50.74%
- 4057万
- 2015年3月31日 -63.4%
- 1485万
- 2016年3月31日 +172.76%
- 4050万
- 2017年3月31日 -40.75%
- 2400万
- 2018年3月31日 -66.67%
- 800万
- 2019年3月31日 -87.5%
- 100万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 3億2200万
- 2021年3月31日 -30.12%
- 2億2500万
- 2022年3月31日 -14.22%
- 1億9300万
- 2023年3月31日 +28.5%
- 2億4800万
- 2024年3月31日 +195.16%
- 7億3200万
個別
- 2009年12月31日
- 2607万
- 2010年12月31日 -13.39%
- 2258万
- 2011年3月31日 ±0%
- 2258万
- 2012年3月31日 +164.61%
- 5976万
- 2013年3月31日 +37.81%
- 8236万
- 2014年3月31日 -50.74%
- 4057万
- 2015年3月31日 -63.4%
- 1485万
- 2016年3月31日 +172.76%
- 4050万
- 2017年3月31日 -40.75%
- 2400万
- 2018年3月31日 -66.67%
- 800万
- 2019年3月31日 -87.5%
- 100万
- 2020年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2024/06/27 15:35
① リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。2024/06/27 15:35 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/27 15:35
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2024/06/27 15:35
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。