工具
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 4500万
- 2009年12月31日 -8.89%
- 4100万
- 2010年12月31日 -39.02%
- 2500万
- 2011年12月31日 -16%
- 2100万
- 2012年12月31日 -9.52%
- 1900万
- 2013年12月31日 +205.26%
- 5800万
- 2014年12月31日 -1.72%
- 5700万
- 2015年12月31日 -17.54%
- 4700万
- 2016年12月31日 +8.51%
- 5100万
- 2017年12月31日 +37.25%
- 7000万
- 2018年12月31日 +41.43%
- 9900万
- 2019年12月31日 -18.18%
- 8100万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- e>2020/03/25 15:40
(1) 有形固定資産 ………………………………… 定額法 (リース資産を除く) なお主な耐用年数は以下の通りです。
建物 7年～18年 工具、器具及び備品 2年～20年 (2) 無形固定資産 ………………………………… 自社利用ソフトウエアについては利用可能期間(5年)に基づく定額法 (リース資産を除く) (2) 無形固定資産 ………………………………… 自社利用ソフトウエアについては利用可能期間(5年)に基づく定額法 (リース資産を除く) - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 建物及び構築物 2年～48年2020/03/25 15:40
その他(工具、器具及び備品)2年～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2年～48年
その他(工具、器具及び備品)2年～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
定額法2020/03/25 15:40