法定福利費
連結
- 2008年3月31日
- 2083万
- 2009年3月31日 +41.15%
- 2941万
- 2010年3月31日 -9.2%
- 2670万
- 2011年3月31日 +2.57%
- 2739万
- 2012年3月31日 -13.82%
- 2360万
- 2013年3月31日 -2.22%
- 2308万
- 2014年3月31日 +18.17%
- 2727万
- 2015年3月31日 +2.14%
- 2785万
- 2019年10月31日 -45.68%
- 1513万
- 2020年10月31日 +84.89%
- 2797万
- 2021年10月31日 -24.32%
- 2117万
- 2022年10月31日 -16.58%
- 1766万
個別
- 2008年3月31日
- 1305万
- 2009年3月31日 +39.69%
- 1822万
- 2010年3月31日 -3.42%
- 1760万
- 2011年3月31日 +4.06%
- 1832万
- 2012年3月31日 -18.91%
- 1485万
- 2013年3月31日 -2.26%
- 1452万
- 2014年3月31日 +3.62%
- 1504万
- 2015年3月31日 -4.11%
- 1442万
- 2016年3月31日 +1.78%
- 1468万
- 2016年12月31日 -19.72%
- 1178万
- 2017年12月31日 +29.39%
- 1525万
- 2018年12月31日 +19.58%
- 1824万
有報情報
- #1 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結損益計算書)2024/01/26 15:30
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「法定福利費」「販売促進費」「広告宣伝費」「賃借料」及び「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「法定福利費」17,664千円、「販売促進費」4,945千円、「広告宣伝費」606千円、「賃借料」14,288千円、「減価償却費」1,911千円は、「その他」180,515千円として組み替えております。