棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 149億5900万
- 2009年3月31日 -15.61%
- 126億2400万
- 2010年3月31日 -46.63%
- 67億3700万
- 2011年3月31日 -20.25%
- 53億7300万
- 2012年3月31日 +27.25%
- 68億3700万
- 2013年3月31日 -6.68%
- 63億8000万
- 2014年3月31日 -0.08%
- 63億7500万
- 2015年3月31日 +70.84%
- 108億9100万
- 2016年3月31日 +28.92%
- 140億4100万
- 2017年3月31日 +34.12%
- 188億3200万
- 2018年3月31日 +9.21%
- 205億6600万
- 2019年3月31日 -9.2%
- 186億7400万
- 2020年3月31日 -26.78%
- 136億7300万
- 2021年3月31日 +42.27%
- 194億5200万
- 2022年3月31日 +137.52%
- 462億300万
- 2023年3月31日 -41.55%
- 270億400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用目的のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2023/06/29 14:18 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※3 当社グループの棚卸資産は、広告関連業務に関する諸権利、進行中業務に関する費用等多種多様であり、適切に区分することができませんので、一括して表示しております。2023/06/29 14:18
- #3 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- ※2 通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額2023/06/29 14:18
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ266億円減少し、1兆264億15百万円となりました。2023/06/29 14:18
主な増減は、現金及び預金の減少210億2百万円、受取手形及び売掛金の減少272億96百万円、棚卸資産の減少191億98百万円、のれんの増加265億80百万円であります。
負債は、前連結会計年度末に比べ290億円減少し、6,366億1百万円となりました。主な増減は、1年内返済予定の長期借入金の増加1,045億7百万円、賞与引当金の減少122億8百万円、未払法人税等の減少219億36百万円、長期借入金の減少1,048億30百万円であります。