売上高
連結
- 2014年9月30日
- 62億1710万
- 2015年9月30日 +22.58%
- 76億2106万
- 2016年9月30日 +12.45%
- 85億6979万
- 2017年9月30日 +15.45%
- 98億9359万
- 2018年9月30日 +10.94%
- 109億7569万
- 2019年9月30日 +10.74%
- 121億5476万
- 2020年9月30日 -9.33%
- 110億2116万
個別
- 2008年9月30日
- 45億1636万
- 2009年9月30日 -53.44%
- 21億281万
- 2010年9月30日 -16.98%
- 17億4583万
- 2011年9月30日 +60.02%
- 27億9365万
- 2012年9月30日 +42.69%
- 39億8623万
- 2013年9月30日 +28.11%
- 51億680万
- 2014年9月30日 +1.34%
- 51億7509万
- 2015年9月30日 +10.68%
- 57億2773万
- 2016年9月30日 +11.6%
- 63億9203万
- 2017年9月30日 +13.04%
- 72億2565万
- 2018年9月30日 +6.12%
- 76億6762万
- 2019年9月30日 +7.01%
- 82億541万
- 2020年9月30日 -20.95%
- 64億8655万
- 2021年9月30日 +45.48%
- 94億3687万
- 2022年9月30日 +64.33%
- 155億760万
- 2023年9月30日 +12.13%
- 173億8832万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- 当事業年度における四半期情報等2023/12/18 15:00
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当事業年度 売上高(千円) 4,284,821 8,534,587 13,064,874 17,388,327 税引前四半期(当期)純利益(千円) 470,262 811,437 1,317,666 1,577,294 - #2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2023/12/18 15:00
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2023/12/18 15:00
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #4 収益認識関係、財務諸表(連結)
- 2023/12/18 15:00
当事業年度におけるメディア情報に係る売上高は5,612,651千円であり、このうちWeb求人広告に係る売上高売上高 前事業年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日) 当事業年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) メディア情報 4,891,900 5,612,651 人材紹介 2,919,280 3,360,659 新卒メディア 559,093 790,840 新卒紹介 242,510 259,350 IT派遣 6,894,823 7,364,826 顧客との契約から生じる収益 15,507,606 17,388,327 その他の収益 - - 外部顧客への売上高 15,507,606 17,388,327
は5,365,100千円と売上高全体(17,388,327千円)の31%を占めております。 - #5 売上高、地域ごとの情報
- (1)売上高2023/12/18 15:00
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 今後におきましても、ウクライナ情勢による資源価格の高騰、急激な円安の進行に加え、新型コロナウイルス感染症の再拡大等により、景気は先行き不透明な状況が続くものと予想しております。しかしながら、ワクチン接種の普及や国内外の緩和的な財政・金融政策等により新型コロナウイルス感染症に対する行動制限が緩和され、社会経済活動の正常化に向けた動きが進むものと認識しております。当社ではこのような状況において、当社の経営戦略や目指す姿を定め、その達成に向けて再度高い成長を実現し、企業価値向上に努めていくことが株主の皆様を始めとする様々なステークホルダーの皆様に対する上場企業の責務であると考えております。2023/12/18 15:00
当社では2021年11月に、2022年9月期を初年度とし5年後の2026年9月期において売上高200億円、経常利益24億円の実現を目指す中期経営計画を策定いたしました。中期経営計画の2年目となる当事業年度の業績は、新型コロナウイルス感染症の影響により抑制されていた求人企業の採用活動が急速に活発化したことから、各段階利益は期首の計画を大幅に上回る結果となりました。今後におきましては、引き続き中期経営計画に基づき既存事業の成長と、また、当事業年度より新たに開始したIT派遣事業における無期雇用派遣など、新規施策の強化を図ることで、業績の更なる拡大とサービス価値向上に繋げ、長期にわたって安定的に企業価値を向上できる基盤を構築するべく、全社一丸となり尽力して参ります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度(2022年10月1日~2023年9月30日)における我が国経済において、2023年9月に発表された日銀短観では、大企業・製造業の景況感は改善傾向を示しており、ウクライナ情勢による資源価格の高騰、急激な円安の進行等により依然として先行き不透明な状況が続いているものの、新型コロナウイルス感染症に対する行動制限が緩和され、社会経済活動の正常化に向けた動きが進みました。2023年9月の有効求人倍率は1.29倍と伸び率は前回調査から横ばいで推移し、一部の企業では採用活動を見直す動きもありましたが、「エンジニア」領域を中心に高い採用需要が継続するとともに、回復が鈍化していた「女性」領域においても引き続き採用需要は回復傾向を示しております。2023/12/18 15:00
このような状況において、当事業年度における当社の業績は、IT派遣事業の売上高が計画を下回って推移したことで売上高は期首の計画を下回る結果となりました。しかしながら、その他事業において、特に「女性」領域の売上高が増加し、メディア情報事業における「女性」領域の売上高は前年同期比33.6%増、「エンジニア」領域の売上高は前年同期比0.8%増となりました。
コスト面については、2023年2月よりオードリーのお二人を起用した広告宣伝を開始する等、広告宣伝に投資を行ったものの、全社的にコスト管理を徹底したことに加え、IT派遣事業以外の利益率の高いその他事業の売上高が想定以上に増加したことから、当事業年度の経常利益については、期首の計画を大幅に上回る結果となりました。 - #8 製品及びサービスごとの情報
- 1.製品及びサービスごとの情報2023/12/18 15:00
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記
- ※1 顧客との契約から生じる収益2023/12/18 15:00
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。