減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2012年12月31日
- 1億5479万
- 2013年12月31日 -19.67%
- 1億2435万
- 2014年12月31日 +9.15%
- 1億3573万
- 2015年12月31日 +25.27%
- 1億7003万
- 2016年12月31日 +17.62%
- 2億
- 2017年12月31日 +31%
- 2億6200万
- 2018年12月31日 +13.74%
- 2億9800万
- 2019年12月31日 +75.17%
- 5億2200万
- 2020年12月31日 +35.82%
- 7億900万
- 2021年12月31日 +2.82%
- 7億2900万
- 2022年12月31日 -3.57%
- 7億300万
- 2023年12月31日 +24.47%
- 8億7500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/29 17:12
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 通信交通費 458 626 減価償却費 703 875 募集費 3,695 3,222 - #2 注記事項-使用権資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 使用権資産に係る損益の内訳は以下のとおりであります。2024/03/29 17:12
使用権資産の増加額及び帳簿価額の内訳は以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 百万円 百万円 使用権資産の減価償却費 土地 199 238
- #3 注記事項-社債及び借入金、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ② 各事業年度末日における連結損益計算書に記載される営業損益とのれん減損損失の合計金額を負の値としないこと。2024/03/29 17:12
③ 各事業年度末日における連結財政状態計算書に記載される有利子負債(以下に定義する。以下、同じ。)の合計金額から現預金及び現金同等物の金額を差引いた金額を、連結損益計算書における営業利益、のれん減損損失、金融収益(但し、デリバティブ評価益及び投資有価証券売却益を除く。)並びに連結キャッシュ・フロー計算書における減価償却費及び償却費の合計金額で除した割合が4.0倍を超えないこと。なお、本号において「有利子負債」とは、流動負債に記載される社債及び借入金(なお、明確化のために付言するとリース債務は含まれない。以下同じ。)並びに非流動負債に記載される社債及び借入金をいう。 - #4 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 販売費及び一般管理費の内訳は以下のとおりであります。2024/03/29 17:12
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 従業員給付費用 59,155 66,136 減価償却費及び償却費 12,668 13,794 募集費 9,873 10,541 - #5 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体・除去及び土地の原状回復費用、及び資産計上すべき借入コストが含まれております。2024/03/29 17:12
土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。
・建物及び構築物 2-60年 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/03/29 17:12
当連結会計年度における営業活動による資金の増加は31,166百万円となりました。これは、税引前利益13,607百万円、減価償却費及び償却費20,162百万円、法人所得税等の支払額9,487百万円等を反映したものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #7 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ⑤【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/03/29 17:12
(単位:百万円) 税引前利益 17,793 13,607 減価償却費及び償却費 17,416 20,162 減損損失 2,898 9,051