投資有価証券評価損
連結
- 2008年3月31日
- 607万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 4億2690万
- 2010年3月31日 -97.08%
- 1246万
- 2011年3月31日 -55.41%
- 555万
- 2012年3月31日 +117.45%
- 1208万
- 2013年3月31日 -82.6%
- 210万
- 2014年3月31日 +344.41%
- 934万
- 2015年3月31日 -88.49%
- 107万
- 2016年3月31日 +339.87%
- 473万
- 2019年3月31日 +290.56%
- 1848万
- 2020年3月31日 +331.04%
- 7967万
- 2022年3月31日 +21.33%
- 9667万
- 2023年3月31日 -94.49%
- 532万
個別
- 2008年3月31日
- 607万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 4億346万
- 2010年3月31日 -96.91%
- 1246万
- 2011年3月31日 -55.41%
- 555万
- 2012年3月31日 +117.45%
- 1208万
- 2013年3月31日 -82.6%
- 210万
- 2014年3月31日 +252.92%
- 742万
- 2016年3月31日 -36.23%
- 473万
- 2020年3月31日 +323.16%
- 2002万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/16 13:20
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 株式報酬費用 68,718 102,512 投資有価証券評価損否認 6,132 6,132 会社分割による子会社株式調整額 74,652 74,652
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/16 13:20
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) ソフトウェア償却超過額 41,747 79,273 投資有価証券評価損否認 81,519 90,926 その他 231,284 244,345