利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年9月30日
- 39億3948万
- 2008年9月30日
- -42億6097万
- 2009年9月30日 -283.81%
- -163億5391万
- 2010年9月30日 -13.36%
- -185億3874万
- 2011年9月30日
- 16億7150万
- 2012年9月30日 -83.38%
- 2億7777万
- 2013年9月30日 +30.84%
- 3億6344万
- 2014年9月30日 +237.55%
- 12億2680万
- 2015年9月30日 +3.26%
- 12億6679万
- 2016年9月30日
- -2億1523万
- 2017年9月30日 -625.22%
- -15億6095万
- 2018年9月30日 -52.93%
- -23億8710万
- 2019年9月30日 -67.47%
- -39億9777万
- 2020年9月30日 -29.67%
- -51億8377万
- 2021年9月30日
- -51億2006万
- 2022年9月30日
- -49億4394万
- 2023年9月30日
- 17億9490万
個別
- 2008年9月30日
- -32億8374万
- 2009年9月30日 -393.58%
- -162億802万
- 2010年9月30日 -16.03%
- -188億619万
- 2011年9月30日
- 15億6366万
- 2012年9月30日 -78.06%
- 3億4310万
- 2013年9月30日 +1.9%
- 3億4962万
- 2014年9月30日 +135.5%
- 8億2336万
- 2015年9月30日 +56.3%
- 12億8689万
- 2016年9月30日
- -523万
- 2017年9月30日 -999.99%
- -10億2249万
- 2018年9月30日
- -9億6593万
- 2019年9月30日 -143.79%
- -23億5485万
- 2020年9月30日 -91.41%
- -45億732万
- 2021年9月30日 -5.29%
- -47億4583万
- 2022年9月30日 -8.21%
- -51億3541万
- 2023年9月30日
- 8億9318万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の数 2社
連結の範囲から除外した理由
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/12/25 15:37 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない関連会社の数 2社
持分法を適用しない理由
持分法を適用していない関連会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。2023/12/25 15:37 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ⑤ 純資産2023/12/25 15:37
純資産は前連結会計年度末より19.8%増加し、9,393百万円となりました。これは主として、非支配株主持分が177百万円減少したものの、親会社株主に帰属する当期純利益により利益剰余金が6,738百万円増加したことによるものです。
なお、2022年12月22日開催の定時株主総会の決議に基づき、資本金1,098百万円、資本準備金4,036百万円を減少させ、その他資本剰余金に振り替えるとともに、利益準備金を47百万円減少させ、増加したその他資本剰余金とともに繰越利益剰余金に振り替えて欠損填補に充当しました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除外した理由2023/12/25 15:37
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項