親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
連結
- 2008年12月31日
- 229万
- 2009年12月31日 +999.99%
- 1億1045万
- 2010年12月31日 -46.4%
- 5920万
- 2011年12月31日
- -9960万
- 2012年12月31日
- 6894万
- 2013年12月31日
- -1億3789万
- 2014年12月31日
- 6291万
- 2015年12月31日 +317.42%
- 2億6261万
- 2016年12月31日
- -7億83万
- 2017年12月31日
- -6億5474万
- 2018年12月31日
- 3億6934万
- 2019年12月31日
- -2億9284万
- 2020年12月31日
- 1億5499万
- 2021年12月31日
- -3036万
- 2022年12月31日 -999.99%
- -3億4152万
- 2023年12月31日
- 2億7940万
個別
- 2008年12月31日
- -1361万
- 2009年12月31日
- 7716万
- 2010年12月31日 -51.58%
- 3736万
- 2011年12月31日
- -1億135万
- 2012年12月31日
- 8428万
- 2013年12月31日
- -1億8934万
- 2014年12月31日
- 3億334万
- 2015年12月31日
- -2億6441万
- 2016年12月31日 -369.34%
- -12億4100万
- 2017年12月31日
- -5億2200万
- 2018年12月31日
- 4億2700万
- 2019年12月31日 -52.22%
- 2億400万
- 2020年12月31日 -24.51%
- 1億5400万
- 2021年12月31日 -99.35%
- 100万
- 2022年12月31日
- -3億3900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 利益面については、円安の影響によりAWSなどの各種オンラインツール費用が増加いたしましたが、人件費や地代家賃、のれん償却費等の減少の影響により販売管理費は減少いたしました。また、シェアオフィス事業の事業分離における移転利益を特別利益に計上し、増益に貢献いたしました。2024/03/29 10:37
この結果、売上高は、2,717,784千円(前年同期比4.6%増)、営業利益は、135,951千円(前年同期210,440千円の損失)、経常利益は、152,027千円(前年同期174,485千円の損失)、親会社株主に帰属する当期純利益は、279,406千円(前年同期341,528千円の損失)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。 - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- 3.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2024/03/29 10:37
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) △341,528 279,406 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) △341,528 279,406 普通株式の期中平均株式数(株) 4,915,137 5,102,758