建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年2月28日
- 128億2398万
- 2010年2月28日 -2.92%
- 124億4942万
- 2011年2月28日 -4.6%
- 118億7642万
- 2012年2月29日 +9.47%
- 130億167万
- 2013年2月28日 +2.92%
- 133億8128万
- 2014年2月28日 -1.13%
- 132億2989万
- 2015年2月28日 -57.98%
- 55億5970万
- 2016年2月29日 +11.86%
- 62億1888万
- 2017年2月28日 +5.11%
- 65億3644万
- 2018年2月28日 +3.16%
- 67億4300万
- 2019年2月28日 -11.05%
- 59億9800万
- 2020年2月29日 -12.47%
- 52億5000万
- 2021年2月28日 +2.13%
- 53億6200万
- 2022年2月28日 -21.67%
- 42億
- 2023年2月28日 -14.52%
- 35億9000万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (10)有形固定資産の減損損失に係るリスクについて2023/05/29 15:14
当社グループは、多様な立地に店舗を展開しており、店舗に係る建物及び構築物等の有形固定資産を保有しております。そのため、環境の変化等により店舗の収益性等が著しく低下し、回収可能価額が帳簿価額を下回った場合には、減損損失を計上し、当社グループの財政状況及び業績に影響を与える可能性があります。
(11)M&A等によるのれん・無形資産に係るリスクについて - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 使用権資産に関連する損益は、以下のとおりであります。2023/05/29 15:14
(2)リースに係るキャッシュ・アウトフロー(借手側)(単位:百万円) 使用権資産の種類別の減価償却費 建物及び構築物 11,598 10,639 工具、器具及び備品 116 66
リースに係るキャッシュ・アウトフローの合計額は、以下のとおりであります。 - #3 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産は、概ね独立したキャッシュ・インフローを生成させる最小単位として、主として店舗ごとに資産のグルーピングを行っており、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2023/05/29 15:14
営業キャッシュ・フローが継続してマイナス、または、資産の市場価値が帳簿価額より著しく下落している等、減損の兆候が認められる店舗について減損テストを行い、回収可能価額が帳簿価額を下回った場合は、当該店舗の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を連結損益計算書の「その他の営業費用」に計上しております。(単位:百万円) 用途 種類 前連結会計年度(自 2021年3月1日 至 2022年2月28日) 当連結会計年度(自 2022年3月1日 至 2023年2月28日) 店舗 建物及び構築物 2,423 2,688 工具、器具及び備品 164 292 土地 71 10 その他 29 0
回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを税引前加重平均資本コスト(前連結会計年度8.80%~16.47%、当連結会計年度8.80%~18.72%)により現在価値に割引いて算定しております。なお、将来キャッシュ・フローがマイナスまたは使用期間が短期の場合には、割引計算は行っておりません。 - #4 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2023/05/29 15:14
・建物 15~50年
・建物附属設備 3~17年 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2023/05/29 15:14
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。