売上原価(IFRS)
連結
- 2009年2月28日
- 110億6094万
- 2010年2月28日 -8.91%
- 100億7497万
- 2011年2月28日 -0.73%
- 100億116万
- 2012年2月29日 -6.22%
- 93億7947万
- 2013年2月28日 +7.55%
- 100億8785万
- 2014年2月28日 +43.61%
- 144億8753万
- 2015年2月28日 +33.7%
- 193億7006万
- 2016年2月29日 +53.69%
- 297億6993万
- 2017年2月28日 +10.26%
- 328億2396万
- 2018年2月28日 +2.16%
- 335億3300万
- 2019年2月28日 +2.33%
- 343億1400万
- 2020年2月29日 +14.89%
- 394億2400万
- 2021年2月28日 -46.14%
- 212億3400万
- 2022年2月28日 +3.57%
- 219億9300万
- 2023年2月28日 +51.1%
- 332億3100万
個別
- 2009年2月28日
- 109億4487万
- 2010年2月28日 -8.7%
- 99億9250万
- 2011年2月28日 -87.6%
- 12億3884万
- 2012年2月29日 -8.77%
- 11億3022万
- 2013年2月28日 +18.87%
- 13億4350万
- 2014年2月28日 +3.68%
- 13億9290万
- 2020年2月29日 +4.39%
- 14億5400万
- 2021年2月28日 -15.82%
- 12億2400万
- 2022年2月28日 -20.26%
- 9億7600万
- 2023年2月28日 -26.33%
- 7億1900万
有報情報
- #1 売上原価明細書(連結)
- 【売上原価明細書】2023/05/29 15:14
- #2 注記事項-重要な会計上の見積り及び判断、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- これらの減損テストで使用する将来キャッシュ・フローの見積りは、取締役会において承認された翌連結会計年度の事業計画を基礎にして算定しております。割引率は、各資金生成単位の加重平均資本コストを基礎に算定しております。2023/05/29 15:14
事業計画は複数の仮定に基づいて策定されております。売上収益については、直近の実績を基礎として、行動制限の緩和及び全国旅行支援並びにインバウンド需要の回復等を要因とする持ち直しの傾向が翌連結会計年度にかけて継続することを仮定しております。また、売上原価、販売費及び一般管理費について、直近では、原材料価格が高騰しているほか、人件費や光熱費が上昇しており、これらの状況が翌連結会計年度以降も継続することを仮定しております。
当社グループは、これらの減損における主要な仮定を、経営者の最善の見積りと判断により決定しております。将来の事業計画のうち、特に店舗別売上予測や割引率の仮定等に変化が生じ、見積りの変更が必要となった場合、翌連結会計年度以降の連結財務諸表において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。 - #3 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結損益計算書】2023/05/29 15:14
(単位:百万円) 売上収益 25 78,324 118,240 売上原価 △21,993 △33,231 売上総利益 56,330 85,008 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 回収可能価額は、取締役会において承認された翌事業年度の事業計画を基礎にして算定しております。2023/05/29 15:14
事業計画は複数の仮定に基づいて策定されております。売上高については、直近の実績を基礎として、行動制限の緩和及び全国旅行支援並びにインバウンド需要の回復等を要因とする持ち直しの傾向が翌事業年度にかけて継続することを仮定しております。また、売上原価、販売費及び一般管理費について、直近では、原材料価格が高騰しているほか、人件費や光熱費が上昇しており、これらの状況が翌事業年度以降も継続することを仮定しております。
当社は、これらの減損における主要な仮定を、経営者の最善の見積りと判断により決定しております。主要な仮定は、外部環境の変化等の影響を受ける可能性があり、見積りの変更が必要となった場合には、店舗固定資産の減損損失を新たにもしくは追加計上する可能性があります。