2485 ティア

2485
2024/04/24
時価
102億円
PER 予
12.96倍
2010年以降
0.07-40.26倍
(2010-2023年)
PBR
1.31倍
2010年以降
0.02-4.66倍
(2010-2023年)
配当 予
4.4%
ROE 予
10.13%
ROA 予
3.02%
資料
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CSV,JSON

賞与引当金

【期間】

連結

2017年9月30日
1億2600万
2018年9月30日 +11.11%
1億4000万
2019年9月30日 +13.57%
1億5900万
2020年9月30日 +22.64%
1億9500万
2021年9月30日 +9.74%
2億1400万
2022年9月30日 +3.27%
2億2100万
2023年9月30日 +18.1%
2億6100万

個別

2008年9月30日
4943万
2009年9月30日 +22.63%
6061万
2010年9月30日 +3.17%
6253万
2011年9月30日 +17.98%
7378万
2012年9月30日 -0.53%
7339万
2013年9月30日 +6.92%
7846万
2014年9月30日 +28.95%
1億118万
2015年9月30日 +8.95%
1億1024万
2016年9月30日 +1.6%
1億1200万
2017年9月30日 +10.71%
1億2400万
2018年9月30日 +8.87%
1億3500万
2019年9月30日 +10.37%
1億4900万
2020年9月30日 +23.49%
1億8400万
2021年9月30日 +4.89%
1億9300万
2022年9月30日 +2.07%
1億9700万
2023年9月30日 +13.71%
2億2400万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日)当連結会計年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日)
給料及び手当1,4321,563
賞与引当金繰入額122142
退職給付費用2224
2023/12/22 14:35
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
総平均法による原価法を採用しております。
なお、棚卸資産の貸借対照表価額については収益性の低下に基づき簿価を切下げております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物10~38年
車両運搬具2~5年
2023/12/22 14:35
#3 引当金明細表(連結)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金6482
賞与引当金197224197224
2023/12/22 14:35
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年9月30日)当事業年度(2023年9月30日)
貸倒引当金10
賞与引当金6068
法定福利費1615
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2023/12/22 14:35
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年9月30日)当連結会計年度(2023年9月30日)
貸倒引当金10
賞与引当金6881
法定福利費1817
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2023/12/22 14:35
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法を採用しております。
なお、棚卸資産の貸借対照表価額については収益性の低下に基づき簿価を切下げております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物15~38年
構築物10~20年
車両運搬具2~4年
工具、器具及び備品3~15年
2023/12/22 14:35