新株の発行
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年6月30日
- 603万
- 2014年6月30日 +221.31%
- 1939万
- 2015年6月30日 -95.87%
- 80万
- 2016年6月30日 +743.13%
- 674万
- 2017年6月30日 -70.05%
- 202万
- 2018年6月30日 +999.99%
- 2470万
- 2019年6月30日 +999.99%
- 5億4271万
- 2020年6月30日 -52.83%
- 2億5598万
- 2021年6月30日 +78.02%
- 4億5571万
- 2022年6月30日 -50%
- 2億2785万
個別
- 2013年6月30日
- 603万
- 2014年6月30日 +221.31%
- 1939万
- 2015年6月30日 -95.87%
- 80万
- 2016年6月30日 +743.13%
- 674万
- 2017年6月30日 -70.05%
- 202万
- 2018年6月30日 +999.99%
- 2470万
- 2019年6月30日 +999.99%
- 5億4271万
- 2020年6月30日 -52.83%
- 2億5598万
- 2021年6月30日 +78.02%
- 4億5571万
- 2022年6月30日 -50%
- 2億2785万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- なお、本新株予約権の割当日後、当社が株式分割または株式併合を行う場合、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り上げる。2023/09/29 15:06
また、本新株予約権の割当日後、当社が当社普通株式につき時価を下回る価額で新株の発行または自己株式の処分を行う場合(新株予約権の行使に基づく新株の発行及び自己株式の処分並びに株式交換による自己株式の移転の場合を除く。)、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り捨て、現金による調整は行わない。調整後行使価額 = 調整前行使価額 × 1 分割・併合の比率
なお、本項において「時価」とは、調整後行使価額を適用する日に先立つ45取引日目に始まる30取引日の金融商品取引所における当社の普通株式の普通取引の毎日の終値の平均値(終値のない日数を除く。)とする。平均値の計算は、円位未満小数第2位まで算出し、その小数第2位を切り捨てる。 - #2 発行済株式及び自己株式に関する注記(連結)
- 増加数の内訳は、次のとおりであります。2023/09/29 15:06
新株予約権の権利行使による新株の発行による増加 12,341,373 株 - #3 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- なお、本新株予約権の割当日後、当社が株式分割または株式併合を行う場合、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り上げる。2023/09/29 15:06
また、本新株予約権の割当日後、当社が当社普通株式につき時価を下回る価額で新株の発行または自己株式の処分を行う場合(新株予約権の行使に基づく新株の発行及び自己株式の処分並びに株式交換による自己株式の移転の場合を除く。)、次の算式により行使価額を調整し、調整による1円未満の端数は切り捨て、現金による調整は行わない。調整後行使価額 = 調整前行使価額 × 1 分割・併合の比率
なお、本項において「時価」とは、調整後行使価額を適用する日に先立つ45取引日目に始まる30取引日の金融商品取引所における甲の普通株式の普通取引の毎日の終値の平均値(終値のない日数を除く。)とする。平均値の計算は、円位未満小数第2位まで算出し、その小数第2位を切り捨てる。