2488 JTP

2488
2024/04/15
時価
59億円
PER 予
15.63倍
2010年以降
赤字-8650倍
(2010-2023年)
PBR
1.8倍
2010年以降
1-8.64倍
(2010-2023年)
配当 予
2.52%
ROE 予
11.49%
ROA 予
7.54%
資料
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CSV,JSON

建物附属設備

【期間】
  • 通期

連結

2010年3月31日
2億6226万
2011年3月31日 -35.05%
1億7035万
2012年3月31日 +40.66%
2億3962万
2013年3月31日 +0.37%
2億4050万
2014年3月31日 +20.89%
2億9073万
2015年3月31日 -5.93%
2億7350万
2016年3月31日 +3.29%
2億8250万
2017年3月31日 +5.13%
2億9700万
2018年3月31日 -6.03%
2億7908万
2019年3月31日 +11.34%
3億1072万
2020年3月31日 -1.73%
3億536万
2021年3月31日 -2.26%
2億9846万
2022年3月31日 -6.17%
2億8005万
2023年3月31日 +5.82%
2億9634万

個別

2008年3月31日
1億9041万
2009年3月31日 +8.23%
2億608万
2010年3月31日 +27.26%
2億6226万
2011年3月31日 -35.05%
1億7035万
2012年3月31日 +40.66%
2億3962万
2013年3月31日 +0.37%
2億4050万
2014年3月31日 +20.89%
2億9073万
2015年3月31日 -5.93%
2億7350万
2016年3月31日 +3.29%
2億8250万
2017年3月31日 +5.13%
2億9700万
2018年3月31日 -6.03%
2億7908万
2019年3月31日 +11.34%
3億1072万
2020年3月31日 -1.73%
3億536万
2021年3月31日 -2.26%
2億9846万
2022年3月31日 -6.17%
2億8005万
2023年3月31日 +5.82%
2億9634万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
2023/06/30 10:51
#2 固定資産売却損の注記(連結)
※2 固定資産売却損の内容は、次の通りであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物附属設備481千円-千円
481-
2023/06/30 10:51
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※3 固定資産除却損の内容は、次の通りであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物附属設備1,433千円-千円
器具及び備品886-
2023/06/30 10:51
#4 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
場所用途種類金額
東京都品川区全社資産建物附属設備15,072千円
東京都品川区全社資産器具及び備品1,305千円
当社グループは原則として、事業用資産については、事業部門を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っております。
全社資産については、本社オフィスの一部解約に伴い、将来の使用見込みがない資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識いたしました。なお、減損損失の測定における回収可能価額は使用価値により算定しておりますが、回収可能価額をゼロとして評価しております。
2023/06/30 10:51
#5 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当社グループは、当連結会計年度において建物附属設備にて16,297千円、器具及び備品で15,245千円、ソフトウェアで35,695千円の67,238千円の設備投資を行いました。
教育ソリューション事業では、教育コンテンツをオンラインで提供するラーニングプラットフォーム(Learning Booster)の開発及びシステムの改修等により35,835千円の設備投資を行いました。
2023/06/30 10:51
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
2023/06/30 10:51