売上総利益
連結
- 2008年8月31日
- 11億9054万
- 2009年8月31日 +12.79%
- 13億4285万
- 2010年8月31日 +15.37%
- 15億4919万
- 2010年12月31日 -61.96%
- 5億8930万
- 2011年12月31日 +237.34%
- 19億8796万
- 2012年12月31日 +11.51%
- 22億1675万
- 2013年12月31日 +8.63%
- 24億810万
- 2014年12月31日 -0.11%
- 24億552万
- 2015年12月31日 -1.45%
- 23億7061万
- 2016年12月31日 +1.56%
- 24億752万
- 2017年12月31日 +7.2%
- 25億8086万
個別
- 2009年8月31日
- 3億5720万
- 2010年8月31日 -0.09%
- 3億5687万
- 2010年12月31日 -65.5%
- 1億2310万
- 2011年12月31日 +157.99%
- 3億1760万
- 2012年12月31日 +10.33%
- 3億5040万
- 2013年12月31日 +5.26%
- 3億6883万
- 2014年12月31日 +15.95%
- 4億2764万
- 2015年12月31日 +10.48%
- 4億7244万
- 2016年12月31日 +20.23%
- 5億6800万
- 2017年12月31日 +3.05%
- 5億8530万
有報情報
- #1 業績等の概要
- 当社グループについては、引き続き被災地域の復興関連事業への注力と、中期的なグループ企業の成長を視野に入れ、戸建住宅市場だけに頼らない顧客層の更なる拡大と、戸建住宅市場における最新技術を含めた高付加価値サービスの提供に取り組みました。2018/03/28 12:46
この結果、当連結会計年度は、主には国内における住宅、非住宅着工戸数の上昇が要因で、売上高10,599,450千円(前年同期比5.9%増)となりました。売上総利益は、地盤改良事業に加え、保証事業や地盤システム事業の売上高増加が寄与し、2,580,867千円(前年同期比7.2%増)となりました。
販売費及び一般管理費につきましては、2,418,317千円(前年同期比4.4%増)と増えましたが、営業利益162,550千円(前年同期比80.1%増)、経常利益は128,150千円(前年同期比66.1%増)となりました。