有形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年11月30日
- 2億4355万
- 2009年11月30日 -7.55%
- 2億2516万
- 2010年11月30日 +1.85%
- 2億2933万
- 2011年11月30日 +9.22%
- 2億5047万
- 2012年11月30日 +9.79%
- 2億7498万
- 2013年11月30日 +57.95%
- 4億3434万
- 2014年11月30日 -12.9%
- 3億7830万
- 2015年11月30日 +50.31%
- 5億6865万
- 2016年11月30日 -14.22%
- 4億8779万
- 2017年11月30日 -18.63%
- 3億9689万
- 2018年11月30日 -17.71%
- 3億2660万
- 2019年11月30日 +11.4%
- 3億6382万
- 2020年11月30日 -18.53%
- 2億9640万
- 2021年11月30日 -36.3%
- 1億8882万
- 2022年11月30日 -6.7%
- 1億7617万
- 2023年11月30日 -4.67%
- 1億6794万
個別
- 2008年11月30日
- 7815万
- 2009年11月30日 -12.36%
- 6849万
- 2010年11月30日 +8.84%
- 7455万
- 2011年11月30日 +35.22%
- 1億81万
- 2012年11月30日 +32.1%
- 1億3317万
- 2013年11月30日 +123.18%
- 2億9722万
- 2014年11月30日 -16.75%
- 2億4742万
- 2015年11月30日 +78.66%
- 4億4205万
- 2016年11月30日 +10.35%
- 4億8779万
- 2017年11月30日 -18.63%
- 3億9689万
- 2018年11月30日 -17.76%
- 3億2641万
- 2019年11月30日 +11.43%
- 3億6373万
- 2020年11月30日 -18.52%
- 2億9636万
- 2021年11月30日 -36.29%
- 1億8882万
- 2022年11月30日 -6.7%
- 1億7617万
- 2023年11月30日 -4.67%
- 1億6794万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 4. 減価償却費の調整額15,902千円は、本社資産に係る減価償却費であります。2024/02/28 9:26
5. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,600千円は、本社資産の設備投資額であります。
当連結会計年度(自 2022年12月1日 至 2023年11月30日) - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,815千円は、本社資産の設備投資額であります。2024/02/28 9:26
- #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ース資産の内容2024/02/28 9:26
有形固定資産
オペレーション支援事業における通信機器(工具、器具及び備品)であります。 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
1. 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によっております。
2. その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。2024/02/28 9:26 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
本邦以外に所在する有形固定資産がないため、該当事項はありません。2024/02/28 9:26 - #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2024/02/28 9:26
(単位:千円) - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2024/02/28 9:26
前連結会計年度(自 2021年12月1日至 2022年11月30日) 当連結会計年度(自 2022年12月1日至 2023年11月30日) 期首残高 40,710千円 31,553千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - - 時の経過による調整額 349 308 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/02/28 9:26
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。 - #9 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (単位:千円)2024/02/28 9:26
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 減損損失 49,456 2,933 有形固定資産 176,176 167,946 無形固定資産 269,870 518,089
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」(固定資産の減損損失)に同一の内容を記載しているため、記載を省略しております。 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:千円)2024/02/28 9:26
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 減損損失 49,456 2,933 有形固定資産 176,176 167,946 無形固定資産 269,870 518,089
概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産をグルーピングし、グルーピングごとに減損の兆候の判定を行い、減損の兆候がある資産又は資産グループについて減損損失の認識の判定を行います。減損損失を認識すべきであると判定した場合は、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を計上しております。固定資産の減損損失の認識の判定にあたり、資産又は資産グループの継続的使用によって生じる将来キャッシュ・フローの見積りは、取締役会が承認した事業計画等を基礎として算定しております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2. 固定資産の減価償却の方法2024/02/28 9:26
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。