有形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 10億3700万
- 2010年3月31日 -6.46%
- 9億7000万
- 2011年3月31日 +51.75%
- 14億7200万
- 2012年3月31日 -14.54%
- 12億5800万
- 2013年3月31日 -27.19%
- 9億1600万
- 2014年3月31日 -32.1%
- 6億2200万
- 2015年3月31日 +0.32%
- 6億2400万
- 2016年3月31日 +48.24%
- 9億2500万
- 2017年3月31日 +39.03%
- 12億8600万
- 2018年3月31日 +46.81%
- 18億8800万
- 2019年3月31日 +117.64%
- 41億900万
- 2020年3月31日 +151.59%
- 103億3800万
- 2021年3月31日 +25.73%
- 129億9800万
- 2022年3月31日 +15.49%
- 150億1200万
- 2023年3月31日 +0.68%
- 151億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 10億4500万
- 2009年3月31日 -4.4%
- 9億9900万
- 2010年3月31日 -7.71%
- 9億2200万
- 2011年3月31日 +55.97%
- 14億3800万
- 2012年3月31日 -14.19%
- 12億3400万
- 2013年3月31日 -28.2%
- 8億8600万
- 2014年3月31日 -30.81%
- 6億1300万
- 2015年3月31日 -0.16%
- 6億1200万
- 2016年3月31日 +49.18%
- 9億1300万
- 2017年3月31日 +40.85%
- 12億8600万
- 2018年3月31日 +42.53%
- 18億3300万
- 2019年3月31日 +112.77%
- 39億
- 2020年3月31日 +92.03%
- 74億8900万
- 2021年3月31日 -9.53%
- 67億7500万
- 2022年3月31日 -6.77%
- 63億1600万
- 2023年3月31日 -10.26%
- 56億6800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2023/06/22 11:38
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
その他有価証券(営業投資有価証券を含む)
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法を採用しております。なお、投資事業組合等への出資持分については、直近の決算日の財務諸表を基礎とし、持分相当額を純額で取込む方法を採用しております。2023/06/22 11:38 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/22 11:38 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/22 11:38
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。2023/06/22 11:38
継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産及び処分予定資産については、当該資産ごとにグルーピングを行っております。事業 用途 場所 種類 金額(百万円) 工具器具備品 396 有形固定資産(その他) 24 ソフトウェア 298
スポーツ事業において、株式会社PIST6が運営するPIST6事業が想定していた収益を見込めなくなったことから、減損損失を認識しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/22 11:38
投資活動により使用した資金は7,350百万円(前連結会計年度は17,436百万円の使用)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出1,963百万円及び投資有価証券の取得による支出3,421百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2023/06/22 11:38
また、資産除去債務の負債計上に代えて敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、そのうち前連結会計年度の負担に属する金額を費用に計上する方法を用いているものに関して、当連結会計年度の負担に属する金額は52百万円であり、当連結会計年度末において敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額は2,364百万円であります。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 期首残高 - 百万円 68 百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 24 百万円 - 百万円 企業結合に伴う増加額 44 百万円 - 百万円 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/22 11:38
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法を採用しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3.固定資産の減価償却の方法2023/06/22 11:38
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。