貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 696万
- 2014年3月31日 -31.88%
- 474万
- 2015年3月31日 -56.92%
- 204万
個別
- 2008年3月31日
- 1199万
- 2009年3月31日 -27.98%
- 863万
- 2010年3月31日 -36.41%
- 549万
- 2011年3月31日 -23.73%
- 418万
- 2012年3月31日 -3.18%
- 405万
- 2013年3月31日 +71.84%
- 696万
- 2014年3月31日 -33.17%
- 465万
- 2015年3月31日 -56.11%
- 204万
- 2016年3月31日 -17.27%
- 169万
- 2017年3月31日 +195.74%
- 500万
- 2017年9月30日 +1.12%
- 505万
- 2018年9月30日 -34.29%
- 332万
- 2019年9月30日 -16.28%
- 278万
- 2020年9月30日 -52.44%
- 132万
- 2021年9月30日 +37.72%
- 182万
- 2022年9月30日 +5.38%
- 192万
有報情報
- #1 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表)2023/12/22 16:56
前事業年度まで独立掲記しておりました流動資産の「商品」、「貯蔵品」は同「その他」に、無形固定資産のの「商標権」は同「その他」に、流動負債の「前受金」、「前受収益」は同「その他」に、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より表示方法を変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において表示しておりました、流動資産の「商品」37百万円、「貯蔵品」1百万円は同「その他」に、無形固定資産の「商標権」0百万円は同「その他」に、流動負債の「前受金」4百万円、「前受収益」1百万円は同「その他」に含めております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
最終仕入原価法
2 固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
②無形固定資産建物 7年~18年 工具、器具及び備品 4年~15年
定額法によっております。
なお、商標権については10年、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用期間(5年)によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
3 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
4 引当金の計上基準
①貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
②賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に備えるため、将来の支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しております。
5 収益の計上基準
連結財務諸表注記の「3.重要な会計方針 (15) 収益」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。2023/12/22 16:56