建物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1807万
- 2009年3月31日 +97.58%
- 3571万
- 2010年3月31日 +55.44%
- 5550万
- 2011年3月31日 +3.87%
- 5765万
- 2012年3月31日 -0.95%
- 5710万
- 2013年3月31日 +4.68%
- 5977万
- 2014年3月31日 +82.68%
- 1億920万
- 2015年3月31日 +79.74%
- 1億9627万
- 2016年3月31日 +64.27%
- 3億2243万
- 2017年3月31日 +8.07%
- 3億4844万
- 2018年3月31日 +25.5%
- 4億3728万
- 2019年3月31日 +9.21%
- 4億7754万
- 2020年3月31日 +12.85%
- 5億3890万
- 2021年3月31日 +4.38%
- 5億6250万
- 2022年3月31日 +5.65%
- 5億9430万
- 2023年3月31日 +16.92%
- 6億9484万
個別
- 2008年3月31日
- 1807万
- 2009年3月31日 +97.58%
- 3571万
- 2010年3月31日 +55.44%
- 5550万
- 2011年3月31日 +3.87%
- 5765万
- 2012年3月31日 -0.95%
- 5710万
- 2013年3月31日 +4.68%
- 5977万
- 2014年3月31日 +82.68%
- 1億920万
- 2015年3月31日 +79.74%
- 1億9627万
- 2016年3月31日 +64.27%
- 3億2243万
- 2017年3月31日 +8.07%
- 3億4844万
- 2018年3月31日 +25.5%
- 4億3728万
- 2019年3月31日 +9.21%
- 4億7754万
- 2020年3月31日 +12.85%
- 5億3890万
- 2021年3月31日 +4.29%
- 5億6201万
- 2022年3月31日 -97.31%
- 1514万
- 2023年3月31日 ±0%
- 1514万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 27～39年
その他 2～18年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
均等償却を採用しております。2023/06/28 17:04 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ① 有形固定資産2023/06/28 17:04
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産2023/06/28 17:04
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。