商品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年12月31日
- 478万
有報情報
- #1 たな卸資産の注記(連結)
- ※ たな卸資産の内訳は、次のとおりであります。2016/03/29 15:35
当連結会計年度(平成27年12月31日) 商品及び製品 3,306千円 原材料及び貯蔵品 175 - #2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法2016/03/29 15:35
商品
移動平均法による原価法を採用しております(収益性の低下による簿価切下げの方法)。 - #3 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2016/03/29 15:35
種類 事業年度末現在発行数(株)(平成27年12月31日) 提出日現在発行数(株)(平成28年3月29日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 85,457 85,457 非上場 当社は単元株制度は採用しておりません。 計 85,457 85,457 - - - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2016/03/29 15:35
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因前事業年度(平成26年12月31日) 当事業年度(平成27年12月31日) 貸倒引当金繰入超過額 - 3,275 商品評価損否認 730 - その他 - -
となった主要な項目別の内訳 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/03/29 15:35
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当連結会計年度(平成27年12月31日) 未払費用 1,596 商品評価損否認 88 貸倒引当金繰入超過額 3,275
- #6 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- たな卸資産2016/03/29 15:35
商品
移動平均法による原価法を採用しております(収益性の低下による簿価切下げの方法)。 - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2016/03/29 15:35
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針