2181 パーソル HD

2181
2024/04/19
時価
4850億円
PER 予
16.17倍
2010年以降
8.39-93.99倍
(2010-2023年)
PBR
2.59倍
2010年以降
0.72-5.18倍
(2010-2023年)
配当 予
4.13%
ROE 予
16%
ROA 予
5.85%
資料
Link
CSV,JSON

セグメント間の内部売上高又は振替高 - キャリア

【期間】

連結

2014年3月31日
5億3200万
2015年3月31日 -9.59%
4億8100万
2020年3月31日 +116.42%
10億4100万
2021年3月31日 -40.25%
6億2200万
2022年3月31日 +136.82%
14億7300万
2023年3月31日 +53.16%
22億5600万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
ⅱ.テクノロジー人材の育成(リスキリング・アップスキリング)
テクノロジー人材を数多く採用することは困難を伴うと推測されます。そのため、育成(リスキリング)をテクノロジー人材の拡充の重要なポートフォリオの1つとして据えていきます。また、テクノロジー活用人材(当社で定義する“最新テクノロジーを理解しテクノロジー人材と密に連携してデジタル化を加速させる人材”を指す)のスキル向上(アップスキリング)も同時に推進していきます。会社として重視する育成スキル分野を定義し、社員のキャリアデザインと動機づけを継続的に行うことで短期間での習熟を可能とするための取り組みや育成プログラムとそれに関する投資を計画しています。
(b)社内環境整備方針
2023/06/21 15:12
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(1)市場環境の変化と全体像
雇用の流動化やはたらき方・はたらく価値観の多様化など、個人のパワーシフトを背景に、個人が自らのキャリアを主体的に描き、仕事だけでなく人生もキャリアの一部と捉えた上で、はたらくことを通じてその人自身が感じる幸せや満足感“はたらくWell-being”を求める時代へと変化しています。また、業務のリモート化、自動化・省人化、データによる分析・最適化などの急速なテクノロジーの進化により、人とテクノロジーの共創による経営進化が求められる時代となっています。
当社は、グループビジョン「はたらいて、笑おう。」を掲げ、多様なはたらき方や学びの機会の提供を通じて、一人ひとりの選択肢を広げ、はたらく自由を広げることで、個人と社会の幸せを広げる「“はたらくWell-being”創造カンパニー」となることを目指します。さらに、これらの社会変化や多様化する個人のニーズに応えるため、当社は「人」による介在価値を重視しつつ、プロダクトとデジタル化で非連続な成長を実現する「テクノロジードリブンの人材サービス企業」へ進化することを、経営の方向性として定めました。
2023/06/21 15:12
#3 連結の範囲の変更(連結)
なお、前連結会計年度において連結子会社でありましたCapita Global Outsourcing Sdn Bhd、Skilled International Holdings Ltd、Skilled International Services Ltdにつきましては、清算したことにより連結の範囲から除いております。
また、前連結会計年度において連結子会社でありましたシングラー㈱につきましてはパーソルキャリア㈱と2022年10月1日付で合併し消滅したため、連結の範囲から除いております。前連結会計年度において連結子会社でありましたパーソルテクノロジースタッフ㈱、パーソルプロフェッショナルアウトソーシング㈱につきましてはパーソルクロステクノロジー㈱(旧パーソルR&D㈱)と2023年1月1日付で合併し消滅したため、連結の範囲から除いております。
2023/06/21 15:12
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、前連結会計年度において連結子会社でありましたCapita Global Outsourcing Sdn Bhd、Skilled International Holdings Ltd、Skilled International Services Ltdにつきましては、清算したことにより連結の範囲から除いております。
また、前連結会計年度において連結子会社でありましたシングラー㈱につきましてはパーソルキャリア㈱と2022年10月1日付で合併し消滅したため、連結の範囲から除いております。前連結会計年度において連結子会社でありましたパーソルテクノロジースタッフ㈱、パーソルプロフェッショナルアウトソーシング㈱につきましてはパーソルクロステクノロジー㈱(旧パーソルR&D㈱)と2023年1月1日付で合併し消滅したため、連結の範囲から除いております。
(2)主要な非連結子会社の名称等
2023/06/21 15:12