建物附属設備
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1071万
- 2010年3月31日 +124.21%
- 2403万
- 2011年3月31日 +16.47%
- 2799万
- 2012年3月31日 +12.72%
- 3155万
- 2013年3月31日 +2.09%
- 3221万
- 2014年3月31日 +27.62%
- 4111万
- 2015年3月31日 +0.94%
- 4149万
- 2016年3月31日 +30.23%
- 5404万
- 2017年3月31日 -13.21%
- 4690万
- 2018年3月31日 +33.41%
- 6257万
- 2019年3月31日 +28.12%
- 8016万
- 2020年3月31日 +13.55%
- 9103万
- 2021年3月31日 +2.61%
- 9341万
- 2022年3月31日 +1.75%
- 9504万
- 2023年3月31日 +0.41%
- 9543万
個別
- 2008年3月31日
- 347万
- 2009年3月31日 +208.46%
- 1071万
- 2010年3月31日 +124.21%
- 2403万
- 2011年3月31日 +16.47%
- 2799万
- 2012年3月31日 +12.72%
- 3155万
- 2013年3月31日 +2.09%
- 3221万
- 2014年3月31日 -48.27%
- 1666万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)を、連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 3～15年
工具、器具及び備品 3～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、IFRS適用子会社については、IFRS第16号「リース」(以下、IFRS第16号)を適用しており、借手のリース取引については、原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産に計上されたリース資産の減価償却方法は定額法によっております。2023/06/23 15:39 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/23 15:39
当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)を、連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/23 15:39
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。