建物附属設備（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 827万
- 2010年3月31日 +125.96%
- 1868万
- 2011年3月31日 -1.02%
- 1849万
- 2012年3月31日 -0.64%
- 1837万
- 2013年3月31日 -15.83%
- 1546万
- 2014年3月31日 +19.82%
- 1853万
- 2015年3月31日 -2.94%
- 1798万
- 2016年3月31日 +47.93%
- 2661万
- 2017年3月31日 -45.28%
- 1456万
- 2018年3月31日 +179.19%
- 4065万
- 2019年3月31日 +25.67%
- 5109万
- 2020年3月31日 +0.88%
- 5154万
- 2021年3月31日 -12.11%
- 4530万
- 2022年3月31日 +21.82%
- 5519万
- 2023年3月31日 -14.75%
- 4705万
個別
- 2008年3月31日
- 283万
- 2009年3月31日 +192.23%
- 827万
- 2010年3月31日 +125.96%
- 1868万
- 2011年3月31日 -1.02%
- 1849万
- 2012年3月31日 -0.64%
- 1837万
- 2013年3月31日 -15.83%
- 1546万
- 2014年3月31日 +7.73%
- 1666万
- 2015年3月31日 +7.96%
- 1798万
- 2016年3月31日 +34.3%
- 2415万
- 2017年3月31日 -49.56%
- 1218万
- 2018年3月31日 +216.26%
- 3853万
- 2019年3月31日 -10.79%
- 3438万
- 2020年3月31日 +17.84%
- 4051万
- 2021年3月31日 -11.57%
- 3582万
- 2022年3月31日 +27.97%
- 4584万
- 2023年3月31日 -11.94%
- 4037万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)を、連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 3～15年
工具、器具及び備品 3～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、IFRS適用子会社については、IFRS第16号「リース」(以下、IFRS第16号)を適用しており、借手のリース取引については、原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産に計上されたリース資産の減価償却方法は定額法によっております。2023/06/23 15:39 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/23 15:39
当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)を、連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/23 15:39
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。