工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 873万
- 2010年3月31日 +44.23%
- 1259万
- 2011年3月31日 +52.33%
- 1918万
- 2012年3月31日 -29.44%
- 1353万
- 2013年3月31日 -48.98%
- 690万
- 2014年3月31日 +38.69%
- 957万
- 2015年3月31日 +203.77%
- 2909万
- 2016年3月31日 +63.7%
- 4763万
- 2017年3月31日 +6.05%
- 5051万
- 2018年3月31日 +15.62%
- 5840万
- 2019年3月31日 +35.92%
- 7938万
- 2020年3月31日 +71.81%
- 1億3638万
- 2021年3月31日 -9.13%
- 1億2393万
- 2022年3月31日 -10.95%
- 1億1036万
- 2023年3月31日 -12.75%
- 9629万
個別
- 2008年3月31日
- 129万
- 2009年3月31日 +574.29%
- 873万
- 2010年3月31日 +44.23%
- 1259万
- 2011年3月31日 +49.83%
- 1886万
- 2012年3月31日 -29.13%
- 1337万
- 2013年3月31日 -49.19%
- 679万
- 2014年3月31日 +30.64%
- 887万
- 2015年3月31日 +0.34%
- 890万
- 2016年3月31日 +85.5%
- 1652万
- 2017年3月31日 -7.57%
- 1527万
- 2018年3月31日 +17.62%
- 1796万
- 2019年3月31日 -0.31%
- 1790万
- 2020年3月31日 -12.03%
- 1575万
- 2021年3月31日 -24.54%
- 1188万
- 2022年3月31日 -28.7%
- 847万
- 2023年3月31日 -32.96%
- 568万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2023/06/23 15:39
主として高速プリンタ(工具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)を、連結子会社は主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 3~15年
工具、器具及び備品 3~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、IFRS適用子会社については、IFRS第16号「リース」(以下、IFRS第16号)を適用しており、借手のリース取引については、原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産に計上されたリース資産の減価償却方法は定額法によっております。2023/06/23 15:39 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 建物附属設備 3~15年2023/06/23 15:39
工具、器具及び備品 3~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物附属設備 3~15年2023/06/23 15:39
工具、器具及び備品 3~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法を採用しております。