1417 ミライト・ワン

1417
2024/04/18
時価
1797億円
PER 予
11.43倍
2011年以降
1.28-33.4倍
(2011-2023年)
PBR
0.67倍
2011年以降
0.4-1.03倍
(2011-2023年)
配当 予
3.41%
ROE 予
5.84%
ROA 予
2.89%
資料
Link
CSV,JSON

売上高 - ミライト・テクノロジーズ

【期間】

連結

2013年9月30日
436億4300万
2014年9月30日 +9.66%
478億6000万
2015年9月30日 -8.14%
439億6200万
2016年9月30日 -3.86%
422億6500万
2017年9月30日 +5.79%
447億1300万
2018年9月30日 +14.17%
510億4700万
2019年9月30日 +6.28%
542億5100万
2020年9月30日 -1.51%
534億3100万
2021年9月30日 +5.53%
563億8700万
2022年9月30日 -78.98%
118億5100万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
2023/11/10 15:30
#2 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記(連結)
※1 売上高の季節的変動
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)及び当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
2023/11/10 15:30
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
本年度は、人財成長による事業成長をスタートする年度として、「みらいドメイン」への事業シフトの加速、人財成長戦略としての戦略的な人財育成と挑戦を支える柔軟な人事制度の整備、及びミライト・ワン流のスマートワークライフスタイル改革を進めております。また、既存事業のDX推進に資するDXコア人材の育成や更なる生産性の向上、西武建設㈱とのシナジー創出、成長分野における営業力強化・顧客拡大及び経営基盤の強化等に取り組んでまいります。
当第2四半期の連結業績につきましては、NTT事業におけるモバイル工事の減少やマルチキャリア事業におけるCATV工事や一部5G整備工事の減少があったものの、環境・社会イノベーション事業におけるグリーンエネルギー関連工事の増加や建築工事、土木工事の増加、ICTソリューション事業におけるLAN等工事の増加や物販の増加、グローバル工事が増加したことにより、受注高は2,621億7千1百万円(前年同四半期比9.1%増)、売上高は2,166億4千万円(前年同四半期比7.2%増)となりました。なお、利益面については、環境・社会イノベーション事業とICTソリューション事業において、大きな不採算案件が発生したものの、営業利益は23億6千4百万円(前年同四半期比162.9%増)、経常利益は31億5千8百万円(前年同四半期比118.7%増)となりました。しかしながら、四半期特有の会計処理を適用した税金費用の計算の影響により、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億9千1百万円(前年同四半期比54.1%減)となりました。
また当社は、本日公表しましたとおり、国際航業株式会社を子会社化(2023年12月22日株式取得予定)することを決定いたしました。今後とも、フルバリュー型の「みらいドメイン」の積極的な事業展開の加速を目指すとともに企業価値の向上に努めてまいります。
2023/11/10 15:30
#4 自己株式等(連結)
自己株式等】
2023年9月30日現在

(注) 1 上記のほか株主名簿上は株式会社ミライト・テクノロジーズの名義となっておりますが、実質的に同社が所有していない株式が1,540株(議決権15個)あり、当該株式数は上記「①発行済株式」の「完全議決権株式(その他)」欄に1,500株、「単元未満株式」欄に40株を含めております。
2 「株式給付信託」制度に関する株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が所有する当社株式572,200株は、上記自己株式には含めておりません。2023/11/10 15:30