売上総利益
連結
- 2011年3月31日
- 141億100万
- 2012年3月31日 -25.86%
- 104億5500万
- 2013年3月31日 -7.94%
- 96億2500万
- 2014年3月31日 +7.38%
- 103億3500万
- 2015年3月31日 -24.21%
- 78億3300万
- 2016年3月31日 +105.52%
- 160億9800万
- 2017年3月31日 +2.44%
- 164億9100万
- 2018年3月31日 -10.85%
- 147億200万
- 2019年3月31日 -23.28%
- 112億8000万
- 2020年3月31日 -75.1%
- 28億900万
- 2021年3月31日 -72.02%
- 7億8600万
個別
- 2012年3月31日
- 53億5100万
- 2013年3月31日 -21.19%
- 42億1700万
- 2014年3月31日 +3.68%
- 43億7200万
- 2015年3月31日 -62.74%
- 16億2900万
- 2016年3月31日 +36.22%
- 22億1900万
- 2017年3月31日 +17.89%
- 26億1600万
- 2018年3月31日 +0.46%
- 26億2800万
- 2019年3月31日 +28.46%
- 33億7600万
- 2020年3月31日 -23.93%
- 25億6800万
- 2021年3月31日 -71.07%
- 7億4300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- AV事業における売上高は、日本国内では住宅メーカー向けのインストールビジネスをはじめとした高付加価値商品に注力したものの、主力のマレーシア工場は新型コロナウイルス感染症の影響を受け限定的な稼働が続きました。その後は、新型コロナウイルス感染症予防対策を行いながら生産活動を再開しております。しかしながら営業債務の支払い遅延が継続したことで、一部取引先から取引条件の見直しを要請され部品調達等への影響により生産を縮小・停止せざるを得ず顧客の要望に対して充足されない状況が続いたことから、販売機会を損失し売上が減少、前年同期比70.2%減収の3,458百万円となりました。2021/07/30 16:20
損益につきましては、人員削減及び役職ポスト数の見直しによる組織のスリム化、拠点集約などの合理化策を実行に移した結果、固定費は大幅に減少したものの、売上高減少に伴う売上総利益の減少により、前年同期比193百万円改善の1,406百万円のセグメント損失となりました。
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