減損損失
連結
- 2011年3月31日
- 4500万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 9億3100万
- 2013年3月31日 -97.53%
- 2300万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 5億9000万
- 2018年3月31日 -68.98%
- 1億8300万
- 2019年3月31日 +373.77%
- 8億6700万
- 2020年3月31日 -31.14%
- 5億9700万
- 2021年3月31日 -82.08%
- 1億700万
個別
- 2012年3月31日
- 8億1400万
- 2016年3月31日 -39.31%
- 4億9400万
- 2019年3月31日 -8.91%
- 4億5000万
- 2020年3月31日 -45.56%
- 2億4500万
- 2021年3月31日 -91.43%
- 2100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注1)調整額の内容は以下のとおりであります。2021/07/30 16:20
(1)セグメント損失の調整額△2,576百万円・減価償却費の調整額34百万円・減損損失の調整額179百万円は、全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費用であります。
(2)セグメント資産の調整額1,500百万円は、全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社有形固定資産及び投資その他の資産であります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 整額の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント損失の調整額△1,357百万円・減価償却費の調整額23百万円・減損損失の調整額9百万円は、全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費用であります。
(2)セグメント資産の調整額1,128百万円は、全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない投資その他の資産であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産にかかる資本的支出であります。2021/07/30 16:20 - #3 主要な設備の状況
- (注1) 帳簿価額は、減損損失計上後の金額であります。2021/07/30 16:20
(注2) 金額には消費税等を含んでおりません。 - #4 有形固定資産等明細表（連結）
- 当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上であります。
(注2)当期減少額のうち主なものは、当社が保有する土地及び建物の譲渡による減少額です。2021/07/30 16:20 - #5 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)2021/07/30 16:20
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。会社 主な用途 種類 減損損失 オンキヨー㈱(大阪府東大阪市) 共用資産 建物及び構築物、機械装置、工具、器具及び備品、リース資産、無形固定資産 163百万円 オンキヨー&パイオニア㈱(東京都墨田区) デジタルライフ事業用資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品建設仮勘定、無形固定資産 90百万円 オンキヨースポーツ㈱(東京都墨田区) デジタルライフ事業用資産 建設仮勘定、無形固定資産 14百万円 Pioneer & Onkyo MarketingAsia Ltd.(中国 香港) AV事業用資産 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定 8百万円 Pioneer & Onkyo EuropeGmbH(ドイツ バイエルン州) 共用資産 工具、器具及び備品、無形固定資産 16百万円 ONKYO ASIA ELECTORONICSSDN.BHD.(マレーシアセランゴール州) AV事業用資産 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定 48百万円 広州安橋音響有限公司(中国 広州) OEM事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定、無形固定資産 95百万円 Minda Onkyo India PrivateLimited(インド ニューデリー) OEM事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 161百万円 計 597百万円 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b.固定資産の減損2021/07/30 16:20
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共有資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額と回収可能価額との差額を減損損失として計上しております。減損損失の計上額は、当社グループの翌連結会計年度以降の経営成績などに左右されるため、翌連結会計年度において、さらなる減損損失の計上が必要となる可能性があります。
c.事業構造改善引当金 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2021/07/30 16:20
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報当連結会計年度 減損損失 107
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共有資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額と回収可能価額との差額を減損損失として計上しております。当連結会計年度に計上した減損損失は、「注記事項(連結損益計算書関係)※5減損損失」に記載しております。