建物

【期間】

個別

#1 会計方針に関する事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内訳

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物の当期増加額は、資産除去債務の計上によるものであります。2023/05/26 15:03

#5 減損損失に関する注記（連結）

※7 減損損失の内訳

(前連結会計年度)
当社及び一部の連結子会社は事業別又は店舗別にグルーピングを行い、また、賃貸不動産及び遊休資産等については個別に減損損失の認識の判定をしております。

#6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

1.賃貸等不動産の概要
当社は、東京都及びその他の地域において、賃貸用の土地及び建物を所有しております。
2. 賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。