リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2017年12月31日
- 1314万
個別
- 2013年12月31日
- 1102万
- 2014年12月31日 -20.92%
- 871万
- 2015年12月31日 -12.07%
- 766万
- 2016年12月31日 -27.43%
- 556万
- 2017年12月31日 -39.36%
- 337万
- 2018年12月31日 +319.12%
- 1414万
- 2019年12月31日 -19.8%
- 1134万
- 2020年12月31日 -23.06%
- 872万
- 2021年12月31日 -28.39%
- 624万
- 2022年12月31日 -38.23%
- 386万
- 2023年12月31日 +5.83%
- 408万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、貸倒懸念債権等特定の債権について個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、当連結会計年度末に負担すべき支給見込額を計上しております。2024/03/29 9:58 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/29 9:58
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2024/03/29 9:58
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。